タグ 島田雄貴イー・アクセス が登録されている動画 ： 44 件中 33 - 44 件目
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ITnews史（2005年）ドコモ、イー・アクセス3.5G携帯開始（島田雄貴事務所）
ITニュース史【2005年12月16日】～ドコモ、世界最速の3.5G携帯を来夏商用化へ～島田雄貴事務所
NTTドコモは、データ通信速度が世界最速となる第3.5世代（3.5G）携帯電話の商用化の時期が2006年夏になることを明らかにした。ボーダフォンや、携帯市場に新規参入するイー・アクセスなども、ドコモと同じHSDPA方式の3.5G携帯を2006年中に商用化する予定だ。（続きは動画で）
ITnews史（2005年）電監審がイー・アクセスなど認可（島田雄貴事務所）
ITニュース史【2005年11月10日】～電波監理審議会がイー・アクセス、アイピーモバイルなど認可～島田雄貴事務所
携帯電話市場に2006年度以降に新規3社が12年ぶりに参入することが決まった。総務省からの諮問を受け、電波監理審議会は2005年11月9日、周波数1.7ギガヘルツ帯と2ギガヘルツ帯で参入申請のあったBBモバイル（ソフトバンク）、イー・モバイル（イー・アクセス）、アイピーモバイルの3社を認可する答申をまとめた。年8.5兆円もの巨大市場は9000万加入目前で飽和傾向が強まっているだけに競争激化は必至。新規参入組は既存事業者からシェアを奪うため、新たなビジネスモデルの提案が必要だ。（続きは動画で）
ITnews（2005年）～イー・アクセス、ボーダフォンと連携（島田雄貴事務所）
ITニュース【2005年7月13日】～イー・アクセス、携帯電話市場参入でボーダフォンとの連携も～島田雄貴事務所
イー・アクセスの千本倖生会長兼ＣＥＯは2005年7月13日、ボーダフォンとの連携の可能性を検討するとのコメントを発表した。携帯電話市場への参入が認められた場合、仮想移動体通信事業者（MVNO）としてボーダフォンの携帯電話網を借り受ける一方、ボーダフォンが計画している携帯と固定系通信の融合サービス（FMC）にはイー・アクセスの非対称デジタル加入者線（ADSL）での協力を検討する。（続きは動画で）
ITnews（2005年）～イー・アクセスが吉本興業と資本提携（島田雄貴事務所）
ITニュース【2005年11月11日】～イー・アクセス、吉本興業と資本提携－携帯参入で2005年度内増資～島田雄貴事務所
イー・アクセスは2005年11月10日、携帯事業子会社イー・モバイルと吉本興業が資本提携することで最終調整に入ったことを明らかにした。吉本興業がイー・モバイルに資本参加するもので、出資金額などを詰めている。イー・モバイルにはTBSが2005年10月に100億円出資し、米ゴールドマン・サックスも250億円規模の出資を検討中。現在約554億円のイー・モバイルの資本金を2005年度末に10000億円に増額し、携帯事業に必要な設備投資額3000億円の調達にめどをつける。
ITnews（2005年）イー・アクセス資料請求取り次ぎで提携（島田雄貴事務所）
ITニュース～イー・アクセス、松井証券など4社と資料請求の取り次ぎで提携【2005年11月17日】島田雄貴事務所
イー・アクセスは2005年11月17日、松井証券など証券4社と業務提携したと発表した。イー・アクセスが家電量販店の店頭で、4社が展開するオンライントレードの口座開設に必要な資料請求の取り次ぎサービスを2005年11月18日から開始する。
来店した顧客はオンライントレードに必要なパソコンの購入、イー・アクセスの非対称デジタル加入者線（ADSL）への加入、口座開設に必要な資料請求までをワンストップで行える。
ITニュース（2005年）イー・アクセス、新株予約権発行防衛策（島田雄貴）
ITニュース～イー・アクセス、敵対的企業買収に新株予約権発行の防衛策を発表【2005年5月13日】島田雄貴事務所
イー・アクセスは2005年5月12日、敵対的企業買収に対する防衛策として新株予約権を発行すると発表した。ポイズンピル（毒薬条項）と呼ばれる手法で、買収を仕掛けられた際、買収者の持ち株比率を引き下げ買い占めを食い止める。ただ、株数が急増すると1株当たりの価値の希薄化が避けられない。2005年5月12日の株価は前日比1万円安の7万1900円とストップ安で引けた。
ITニュース～イー・アクセス、携帯参入免許申請-2005年：島田雄貴事務所
ITnews～イー・アクセス、携帯参入へ免許申請－資金4000億円：2005年9月、島田雄貴事務所
イー・アクセスは2005年9月29日、携帯電話事業の免許取得を総務省に申請した。種野晴夫社長兼COOは総務省で記者団の質問に対し「携帯参入に必要な設備投資は3000億円、携帯端末の開発コストを含む運転資金に1000億円、合計4000億円の資金が必要」であると指摘。資金調達にめどをつけるため、イー・アクセスの携帯事業子会社イー・モバイルが米ゴールドマン・サックスから250億円の出資を受けることを明らかにした。
ITニュース～イー・アクセス、実験基地局免許取得（2005年）：島田雄貴
ITnews～イー・アクセス、総務省から1.7ギガ携帯向け実験基地局の免許取得：2005年5月、島田雄貴事務所
非対称デジタル加入者線（ADSL）大手のイー・アクセスは2005年5月19日、周波数帯に1.7ギガヘルツ帯を使った携帯電話向け実験基地局の免許を総務省から取得したと発表した。通信方式には国際標準規格のW－CDMAを採用し、商用化に向けた実証実験を東京都内で実施する。1.7ギガヘルツ帯でW－CDMA方式を使った実験は国内ではイー・アクセスが初。1.7ギガヘルツ帯の周波数帯の獲得にはソフトバンクやNTTドコモ、ボーダフォンが名乗りをあげているが、現時点でイー・アクセスが一歩リードしたといえそうだ。
ITnews～ADSLサービス、イー・アクセスなど5強が定着（2002年）：島田雄貴
ITnews～ADSLサービス、イー・アクセスなどの5強体制が定着－マルチメディア総研調査：2002年10月、島田雄貴事務所
非対称デジタル加入者線（ADSL）サービスは5強体制が定着－。こんな状況がマルチメディア総合研究所（東京都港区、中村洋美所長）が2002年10月28日に発表した2002年9月末におけるADSL回線事業者の加入者数調査から分かった。（続きは動画で）
ITnews～イー・アクセスが無線LAN機器レンタル開始（2002年）島田雄貴事務所
IT企業news～ADSLユーザー向けに無線LAN機器のレンタルを開始（イー・アクセス）：2002年12月、島田雄貴事務所
イー・アクセス（東京都港区、千本倖生社長）は2002年12月11日、イー・アクセスの非対称デジタル加入者線（ADSL）サービスの利用者向けに、無線LAN機器のレンタルサービスを始めると発表した。無線LAN機器のレンタルサービスの付加価値を高める一環で、家庭内で無線LANを利用したホームネットワークを構築したいとするニーズに応えた。DION（KDDI）やニフティ、ビッグローブ（NEC）など提携しているインターネット・サービス・プロバイダー（ISP）を通じて、2002年12月12日から申し込みを受け付ける。レンタル料は月額680円から。
ITnews～ストリーミング広告実験（イー・アクセス）：島田雄貴事務所
IT企業news～ストリーミング広告実験（イー・アクセスと日本テレコム）：2002年2月、島田雄貴事務所
―― イー・アクセスと日本テレコムがストリーミング広告実験を開始
イー・アクセス（東京都港区、千本倖生社長）と日本テレコムは2002年2月19日、ストリーミング広告の共同実験を始めたと発表した。コンテンツの冒頭部に動画素材を用いた広告を配信、広告収入の多様化を検討するとともに、日本テレコムのストリーミングサービスに対するコンテンツホルダーへの訴求力を高めるのが狙い。2002年3月末まで行う。
（つづきは動画で）
IT企業100選「イー・アクセス」～島田雄貴事務所
IT企業100選「イー・アクセス」～島田雄貴事務所
【本社】東京都港区虎ノ門2の10の1新日鉱ビル
【設立】1999年11月1日
【資本金】170億円
【売上高】連結562億円、単体559億円（2007年3月期）
【従業員】365人（グループ：748人）
【グループ会社】イー・モバイル＝携帯電話事業者