タグ 日本と世界にひとこと が登録されている動画 ： 80 件中 65 - 80 件目
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藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年4月10日 世界は雪崩現象
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藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年4月17日 インターナショナルからインターリージョナルへ
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藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年4月24日 静かになれば終わりが近い
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藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年5月1日 焦点は金利の上昇
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藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年5月8日 世界の左翼ブームは終わり
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藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年5月15日 日本の金利も上昇
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藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年5月22日 歴史の教科書ではなく歴史が教科書
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藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年5月29日 どうなるイスラエル
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藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年6月5日 大きな情熱と最高の実力
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藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年8月7日 時代は前へ前へ
要約
この記事は、バブル崩壊後の経済状況、金融緩和政策の影響、実体経済の重要性、格差是正の必要性、AIやテクノロジーの限界、政府の役割などについて議論しています。主な論点は、金融緩和に頼る経済運営の限界、実体経済重視への転換、格差是正と社会主義の違い、AIの限界と人間の役割、政府の国有化と再編の可能性などです。時代の大きな変革期にあり、実体経済を重視し、格差是正に取り組む必要性を説いています。
チャプター
00:00:27バブル崩壊後の経済状況
バブル崩壊後の株価下落は深刻で、当時の5-6割程度の水準にあると指摘しています。しかし、マクロ的には大した金額ではなく、むしろアメリカがこの機会を新時代への切り替えに利用すると述べています。
00:01:14金融緩和政策の影響と限界
円キャリートレードが終わり、日本がディープステートの金庫を辞めたことは重要な出来事だと指摘しています。45年間にわたる金融緩和政策は、実体経済の行き詰まりを一時的に隠蔽してきましたが、その限界に達したと述べています。
00:04:13実体経済の重要性
実需原則に基づく経済運営が重要であり、トランプ政権もそれを目指していると指摘しています。金本位制の復活も可能性があり、投機的な金融取引は制限される可能性があります。仮想通貨はインフラとして有用だと評価しています。
00:07:48格差是正と社会主義の違い
社会主義は極端な貧富の格差をもたらすシステムであり、トランプ政権は新自由主義を追放し、格差是正に取り組もうとしていると指摘しています。日本も同様に格差是正に向けて動くべきだと提案しています。
00:13:53AIとテクノロジーの限界
AIは不安定で、人間が介入する必要があると指摘しています。相場でのAIの活用は限定的で、最終的には人間が対応する必要があります。テクノロジーには限界があり、再考が必要だと述べています。
00:16:26政府の役割と国有化の可能性
政府の赤字国は金融危機に対処する力がないため、国有化が必要になる可能性があると警告しています。民間企業の経営破綻に対しても、国有化以外に選択肢がない状況が生じる可能性があります。
行動項目
00:04:30実体経済を重視し、金融緩和政策に過度に依存しない経済運営を行う
00:08:52格差是正に取り組み、社会主義とは異なる公平な富の再分配を実現する
00:15:17AIやテクノロジーの限界を認識し、人間の役割を重視する
00:17:12政府の財政健全化を図り、必要に応じて国有化などの措置を検討する
00:04:54新しい金本位制の導入や、仮想通貨をインフラとして活用することを検討する
藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年8月14日 中東海戦の行方
要約
この記事は、中東における米国とイランの対立、特にイランの極超音速対艦ミサイルの脅威について議論しています。アメリカの海軍力が脆弱化しており、イランのミサイルによって空母や巡洋艦が沈没する可能性があると指摘されています。これは、アメリカの覇権主義的な政策の終焉を意味し、中東からの撤退を余儀なくされるかもしれません。また、ウクライナ戦争やロシアの動向、ノストラダムスの予言なども言及されています。全体として、アメリカの衰退と新たな世界秩序の到来を示唆しています。
藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年8月21日 ロボットとAIを超えて
要約
この記事は、人口減少時代に入った現代社会において、従来のロボットやAIによる大量生産・大量サービスの手法では限界があり、人間の技術や個性を活かした高品質な製品やサービスが求められるようになってきたことを論じています。人口増加時代には、大量生産と標準化が重視されましたが、人口減少に伴い、少数の人材でも高品質なものを作れるようになり、ロボットやAIを超える人間の技が重要視されるようになってきました。旅行業やクルーズ船業界などでは、AIやオンラインサービスを超える高品質な体験を提供することが評価されるようになり、ハンドメイド製品やオーガニック農業なども注目を集めています。このような変化に対応するには、政府も新しい時代に合わせた支援が必要とされています。
チャプター
00:00:23人口減少時代の到来
近代社会は人口増加を前提としていましたが、先進国を始め地球全体で人口減少時代が到来しつつあります。これまでの様々なシステムが機能しなくなる可能性があり、新しい社会システムへの移行が必要となっています。
00:01:28人口増加時代のシステム
人口増加時代には、生産力の確保が最優先されました。大量生産のためのロボットや機械の導入、標準化された製品・サービスが重視されていました。品質よりも量が重視され、ある程度の品質で十分とされていました。
00:07:16ロボットとAIの限界
ロボットやAIは製造業やサービス業で広く活用されていますが、その品質には天井があります。ロボットは製品の7割から8割の品質は確保できますが、それ以上の高品質を求めるのは難しくなっています。AIもサービスの7割から8割までは対応できますが、それを超える高度なサービスは人間に頼らざるを得ません。
00:15:33人間の技術の重要性
人口減少時代に入ると、ロボットやAIを超える人間の技術が重要になってきます。旅行業界ではAIを超えるベテランの旅行アドバイザーが求められ、クルーズ船業界ではリアルな体験を提供するパーティークルーズが人気を集めています。ハンドメイド製品やオーガニック農業なども評価されるようになっています。
00:20:09新しい時代への対応
このような変化に対応するには、人口減少時代に合わせた新しいシステムの構築と、人間の技術を活かした高品質な製品・サービスの提供を後押しする必要があります。
藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年8月28日 カネと時間の使い道
要約
この講義記録は、金と時間の使い道について議論しています。主な話題は、バブル経済の問題点、金融投資の危険性、複利の概念、時間の感覚の重要性などです。金と時間を賢明に使うことの重要性が強調されており、自分で金と時間の使い道を決めることが肝心であると述べられています。また、デジタル化された現代社会と自然の時間軸とのギャップについても言及されています。最後に、自分の未来のために金と時間を使う覚悟を決めることが提案されています。
チャプター
00:02:27バブル経済の問題点
安倍政権とバブル経済の問題点が指摘されています。日本から金が世界中に流出し、その責任は厳しく追及されると述べられています。金融投資に熱心になりすぎると、バブル崩壊後に何もできなくなる危険性があると警告されています。
00:05:37複利の概念
複利の仕組みと、金持ちをさらに金持ちにする悪魔の方程式であることが説明されています。金融システムを変革し、利子をつけない金融にする必要性が提案されています。
00:12:35時間の感覚の重要性
デジタル化された現代社会と自然の時間軸とのギャップが指摘されています。人や組織、生物の成長には時間がかかるため、その時間感覚を身につける必要があると説かれています。また、タイミングを見失わずに行動することの重要性も強調されています。
00:16:29金と時間の使い道
金と時間の使い道を自分で決めることが最も重要であると述べられています。金を単なる消費ではなく、自分自身への投資として使うべきであると提案されています。リスクを負って金と時間を使うことから、本当の自分らしい未来が生まれると説かれています。
行動項目
00:19:51自分で金と時間の使い道を決める覚悟を決める
00:17:25金を単なる消費ではなく、自分自身への投資として使う
00:13:59デジタル化された現代社会と自然の時間軸とのギャップを理解し、時間感覚を身につける
00:15:50タイミングを見失わずに行動する
00:18:58リスクを負って金と時間を使うことから、本当の自分らしい未来を生み出す
藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年9月4日 物価は上がっている
要約
この講演記録では、物価上昇の影響と経済への影響について議論されています。物価上昇は賃金上昇を招き、生活費の増加につながります。しかし、賃金上昇が追いつかない場合、生活が厳しくなる可能性があります。世界的な不景気とインフレにより、多くの企業や国が打撃を受けています。この混乱期には、政府の対応は限られており、個人の価値観と行動が重要になってきます。古い枠組みから脱却し、新しい時代に適応することが求められています。試行錯誤を重ね、役に立つ仕事を見つけることが生き残る鍵となります。
チャプター
00:00:24物価上昇の影響
物価が上がり、人件費も上がってきています。給料が上がっても物価上昇分を相殺してしまい、生活が楽になるかどうかは疑問視されています。世界的に不景気と物価高が進行しており、景気が急速に悪化しています。物価と金利の上昇で、多くの企業が打撃を受けるでしょう。
00:01:24過去の事例と教訓
1980年代の第2次石油危機後は一時的に物価が下落しましたが、それは供給余力があったためです。しかし、現在の日本は輸入に依存しているため、円安が続く限り物価は下がりません。日銀は利上げして円高を狙うでしょうが、世界的な不景気ではコモディティ価格は下落する可能性があります。ロシアなど資源国は大変な状況に陥るでしょう。
00:03:09政府の対応の限界
政府は長年、マネーサプライのコントロールのみに注力し、実体経済は無視してきました。コロナ禍で世界経済が混乱し、株価バブルが崩壊しました。物価上昇に対し、賃金を上げるしかない状況ですが、賃金を大幅に上げると雇用が失われる可能性があります。経済運営は微調整が基本ですが、政府の政策手段は限られています。国民は政府を疑っており、政策の実効性に疑問が呈されています。
00:12:26個人の価値観と行動の重要性
この混乱期には、個人の価値観と行動が重要になります。古い枠組みでは生き残れません。正解はなく、試行錯誤が必要です。教条主義的な考え方は自滅の道です。自分で判断し、行動することが求められます。価値観の違いにより、一部の人々が台頭し、社会が大きく変わる可能性があります。新しい時代に役立つ仕事を見つけることが生き残る鍵となります。
行動項目
00:04:29物価上昇に対応するため、賃金の適正な引き上げが必要である
00:12:55政府の政策に過度に依存するのではなく、個人の価値観と行動が重要になる
00:17:27古い枠組みから脱却し、新しい時代に適応するための試行錯誤が求められる
00:19:20自分の価値観を問い直し、新しい時代に役立つ仕事を見つける必要がある
藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年9月11日 和平と平和の配当
要約 この講義は、話者が最近経験した顔の腫れと漢方薬による治療過程について詳しく説明しています。話者は漢方薬の効果に感銘を受け、漢方医学の長い歴史と有効性を強調しています。また、平和と軍縮の重要性についても言及し、トランプ大統領の発言を引用しながら、戦争を避け、軍事費を民生に振り向けることの必要性を説いています。最後に、世界が平和の配当に向かうべきであり、トランプとプーチンを中心にその実現に向けて進んでいくだろうと述べています。 チャプター 00:00:01顔の腫れと漢方薬による治療 話者は最近、顔の腫れに悩まされていましたが、漢方薬を飲むことで症状が改善されたことを説明しています。腫れは水が溜まっていたため、漢方薬で水を排出することができました。話者は漢方薬の効果に驚き、漢方医学の長い歴史と有効性を強調しています。 00:11:40平和と軍縮の重要性 話者はトランプ大統領の発言を引用し、中国の領土拡張や日本の再軍備が世界の不安定化につながるという懸念を示しています。そして、戦争を避け、軍事費を民生に振り向けることの必要性を説いています。自民党総裁選では、民衆のための人情ある政策を実践した実績を重視すべきだと主張しています。 00:17:20平和の配当に向けて 話者は、世界が憲法9条に基づく平和の配当に向かうべきであると述べています。アメリカやヨーロッパも戦争を終わらせ、莫大な軍事費を民生に転用するしかないと指摘しています。そして、トランプとプーチンを中心に、世界全体の和合と平和の配当の実現に向けて進んでいくだろうと予測しています。 行動項目 00:06:00漢方薬の先生に、顔の腫れの症状について質問し、理由を聞く 00:16:51自民党総裁選では、民衆のための人情ある政策を実践した実績を重視
藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年9月18日 進展するバブル崩壊
藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2024年9月18日
進展するバブル崩壊
要約
この会議記録は、バブル崩壊の進行状況と影響について議論しています。バブル崩壊が経済や個人生活に深刻な影響を及ぼすことが説明されています。トランプ政権によるドル通貨システムの終焉、資産価値の喪失、取引の停止、企業や国家の破綻などの懸念が示されています。一方で、トランプ政権による新しい金本位制や無国籍通貨の導入により、一般市民の生活は守られる可能性があると述べられています。中国の不動産バブルの崩壊や銀行の債務超過の例が挙げられ、バブル崩壊後の経済再建に向けた現場主導の重要性が強調されています。
チャプター
00:00:22バブル崩壊の概要と影響
バブル崩壊は恐ろしい現象で、自分とは無関係だと思っていた人の生活や仕事にまで悪影響が及ぶと説明されています。最大のバブル崩壊はトランプ政権によるドル通貨システムの終焉であり、世界の購買力が一瞬で消失する可能性があります。資産価値の喪失により、担保に基づく資金調達ができなくなり、生活や仕事に支障が出ると警告されています。
00:02:02バブル崩壊の兆候と進行
バブル崩壊が進むと取引が止まることがあり、売却代金の支払いが滞るなどの問題が発生します。したがって、バブル崩壊に気づくのは崩壊が進んでからが多いと指摘されています。中国の不動産バブルの例が挙げられ、政府による通貨廃止や富裕層の粛清の可能性が示唆されています。
00:10:03無国籍富裕層の行き場
バブル崩壊により、国籍を捨てて船に乗って生活する無国籍の富裕層は居場所を失う可能性があります。彼らは保有資産から生活費を得ていましたが、バブル崩壊でそれができなくなると説明されています。一方で、一般市民は自分で働いて生活する必要があり、日本人のように資産があっても働く習慣があれば有利だと述べられています。
00:18:34バブル崩壊後の経済再建
バブル崩壊により国家や企業が破綻し、経済が混乱する可能性があります。しかし、トランプ政権による新しい金本位制や無国籍通貨の導入により、一般市民の生活は守られる可能性があります。経済再建には、現場主導の発想が重要であり、付加価値を生み出す力を持つ人材の育成が不可欠だと強調されています。資産運用に頼る経営者は対応できず、現場を理解する人材が必要不可欠だと指摘されています。