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＜マル激・後半＞5金スペシャル・霊魂と肉体： あの世とこの世を分かつもの／矢作直樹氏（東大病院救急部・集中治療部部長）
5週目の金曜日に特別企画を無料でお届けする恒例の5金スペシャル。今回のテーマは「憑依（ひょうい）」。
8月はお盆にお墓参りや迎え火、送り火などで、ご先祖様に思いをめぐらす時期だ。また、8月の6日、9日は広島、長崎の原爆の日、15日は終戦記念日、そして12日は500人以上が犠牲になった日航機墜落事故の日でもある。このように「生と死」を意識する機会の多い8月の5金スペシャルは、人の生と死についてこれまでとはやや異なる視点から考えてみたい。
東大病院の救急救命医として大勢の生死の狭間にある患者を診てきた矢作氏は、「人には見える部分と見えない部分がある」と言う。実際にわれわれが見たり触れたりすることができる肉体と、目には見えないが恐らく肉体よりも大きな存在である霊体のことだ。霊や魂などの領域は、一般には心霊や超常現象などと呼ばれ、非科学的なものとして一蹴されることが多い。しかし、自身が医師でもある矢作氏は、人間の霊性の理解なくして人間を正しく理解することはできないと言い切る。
われわれはとても限られているものだけを見ている可能性がある。目に見える現象部分に働きかける西洋医学や科学には一定の意味はあるが、それだけでは根本的な治癒には至らない場合多いのではないかと、矢作氏は問いかける。矢作氏自身が、西洋医学とは別にスピリチュアルヒーリングを行っている理由もそこにあるという。
矢作氏は救急救命医として勤務する中で、実際に別人の霊に乗り移られた患者を何人も診てきたという。搬送されてきた患者に、医学的な疾患だけではない何かが憑いた状態になっていることが多いと言うのだ。「憑依かどうかは見れば大体分かる」と言う矢作氏は、霊魂や霊性というものは一種の波動のようなものであり、目に見えないけれども、確実にそこに在るものだと解説する。そして憑依は、他者の霊と別の人間の波動が一致した時に起こるものだという。
人間とは何なのか。あの世とこの世の境目とは。生、死、そして霊とは。普段はあまり考える機会のないこうしたテーマを、ゲストの矢作とともに、ジャーナリストの神保哲生と社会学者の宮台真司が議論した。
前半はこちら→so21722655
＜マル激＞今週のニュース・コメンタリー
・8月20日、地球は赤字経営に
・遠隔操作ウィルス事件続報
弁護側が無罪性の挙証責任を負わなければないのか
・マニング上等兵の禁固35年の判決をどう見るか
・WHOの自殺報道の手引きについて
＜マル激＞今週のニュース・コメンタリー
・３・１１後の世界の共感を台無しにした日本のヘイトスピーチ
・遠隔操作ウィルス事件続報
検察の証拠には「拍子抜けするほど中身がなかった」
遠隔操作ウィルス事件・佐藤博史弁護士記者会見
＜福島報告＞9割が帰還困難区域となった大熊町の苦悩
東京電力福島第一原発がある福島県大熊町は昨年12月の警戒区域の再編により、町は３つの区域に見直された。住民の居住地域の9割以上が、年間積算線量50ミリシーベルトを超え、5年間は戻ることが困難とされる「帰還困難区域」に指定された。
現在、大熊町民は約8,200人が県内で、約3,100人が県外で避難生活を送っている。昨年9月実施の第1回住民意向調査では、「戻りたい」が11％、「判断がつかない」41.9％、「戻らない」45.6％という意向だった。今年1月実施の第2回住民意向調査（速報版）では、「戻りたい」は11％、「判断がつかない」43.5％、「戻らない」42.3％と、「判断がつかない」が微増、「戻らない」が微減したが、やはり4割以上が戻らないことをすでに決めていることが分かった。「戻らない」「判断がつかない」の主な理由は、多い順に「（自宅に）カビが多く発生している」53.4％、「（自宅に）動物等が侵入」45.5％、「地震による破損」45.4％、「屋内放射線量が高い」39.7％、「雨漏り」37.2％など（複数回答）となっている。
今、大熊町の住民は、原発事故と長期避難に伴う土地や建物、家具や家財の損害に対する財物賠償と、精神的損害賠償を東電に求めている。住民側には東電の回答が生活再建につながるような賠償額ではないという不満がある。紛争和解仲介機関である損害賠償紛争審査会（能見善久会長）は賠償の対象や内容、基準の最終指針について今月中にも決定する予定だが、それ前に、6月22日、福島市内で県内の被災自治体首長からの意見聴取を実施した。
このなかで大熊町の渡辺利綱町長は、避難の長期化を考慮した賠償の必要性、帰還困難区域の除染の目途が立たないことによる精神的苦痛（いつ帰れるのか、帰れないのかといった不安）への賠償、盗難事件続発問題、一時帰宅しても家財等が放射能汚染のため持ち出せない問題などを訴えた。
さらに意見聴取会に出席したほとんどの首長が訴えたのが、民法上で3年とされる損害賠償請求権の時効の延長だ。今年5月29日には原子力賠償特例法が成立、この中で国の「原子力損害賠償紛争解決センター」に和解の仲介（ADR＝裁判外紛争手続き）を申し出ている場合に関しては、3年の時効にかかわらず提訴できることが認められた。しかし、複雑で難しく時間がかかる賠償請求手続きの前に、高齢者や障がい者、あるいは外国人などで日本語が読めない人、震災後に離婚した人など、被災後の生活がより困難でより賠償が必要な人ほど賠償を受けられないまま、時効を迎えてしまう危険性もある。
福島第一原発直近の自治体として、深刻な放射能汚染にさらされた大熊町の現状と課題について、現地取材映像を交えながら、医療ジャーナリストの藍原寛子氏が報告する。
＜マル激＞今週のニュース・コメンタリー
・薬販売のネット解禁は正しい判断と言えるか
・東電株主代表訴訟の会見で明らかになった福島第一原発の事故原因と社内体制
・ピュー・リサーチ・センターのブルース・ストークス氏講演からみる日本がTPPに参加するメリットとは
＜マル激・後半＞5金スペシャル・今、アフリカ映画が熱い／吉田未穂氏（シネマアフリカ代表）
5週目の金曜日に特別企画を無料でお届けする恒例の5金スペシャル。５金ではこれまで何度となく映画を特集してきたが、今回は初めてアフリカ映画を取り上げる。
奇しくも6月1日から3日までの3日間、横浜でアフリカ開発会議（TICAD）が開かれている。1993年に日本政府の肝いりでスタートしたこの会議は、その後も5年毎に日本で開催されており、今回で5回目だ。安倍首相はアフリカ各国の首脳が勢揃いした開会式で、政府開発援助（ODA）約1.4兆円を含む最大で3兆円超の官民支援を表明するなど、54カ国10億人規模のアフリカ市場を意識して、日本の関与を強める構えだ。そこで今回の5金では、アフリカ映画を日本に紹介する市民団体「シネマアフリカ」代表でアフリカに造詣が深い吉田未穂氏とともに、アフリカ映画から見える「今のアフリカ」を考える。
まず取り上げたのはナイジェリア映画の『恋するケータイ in ラゴス』（原題：PHONE SWAP）。ナイジェリアはいまや世界有数の映画国家になりつつある。制作本数だけでみると年間2400本を超えて既に世界ナンバーワンとも言われている。そんな活況を前に関係者はナイジェリア映画界のことを、ハリウッドをもじった「ノリウッド（Nollywood）」と呼ぶほどだ。『恋するケータイin ラゴス』では、男女二人が携帯電話を取り違えるという設定のもとで、ナイジェリアの都市部と地方の格差・落差が浮き彫りになるコメディ映画だ。････
この作品は当たり前のことだが、われわれには、なかなか馴染みのないアフリカの現実を映している。
次に取り上げたのは『アフリカ・パラダイス』（原題：AFRICA PARADIS）。アフリカとヨーロッパの立場をそっくり入れ替えた世界が描かれる作品だ。時は2033年。「アフリカ合衆国」が世界一の超大国となり、ヨーロッパは没落してフランスの失業率は60％以上に達し、人々はアフリカへの移住を夢見ている。一方、裕福なアフリカでは白人はずるくて怠け者だという悪評が定着していて、ヨーロッパからの移民政策をめぐっては容認派と反対派が対立する。作品で白人が直面する困難は、現在のアフリカが抱える悩みそのものだ。
われわれはアフリカを考える時、知らず知らずのうちに、アフリカは常に弱者であり、それを「支援してあげている」という上からの目線や態度で受け止める傾向がある。そのため、西洋諸国の描くアフリカは、どうしてもそのようなものに陥りがちだ。そして、自分たちが作り上げた先入観やステレオタイプによって、更にそのイメージが固定化していく。アフリカ人の手で作られた映画には、ありのままのアフリカが描かれているかもしれない。映画を通じて見えてくる肌感覚のアフリカについて、ゲストの吉田氏とともにジャーナリストの神保哲生と宮台真司が議論した。
後半はこちら→so21012361
＜マル激・前半＞5金スペシャル・今、アフリカ映画が熱い／吉田未穂氏（シネマアフリカ代表）
5週目の金曜日に特別企画を無料でお届けする恒例の5金スペシャル。５金ではこれまで何度となく映画を特集してきたが、今回は初めてアフリカ映画を取り上げる。
奇しくも6月1日から3日までの3日間、横浜でアフリカ開発会議（TICAD）が開かれている。1993年に日本政府の肝いりでスタートしたこの会議は、その後も5年毎に日本で開催されており、今回で5回目だ。安倍首相はアフリカ各国の首脳が勢揃いした開会式で、政府開発援助（ODA）約1.4兆円を含む最大で3兆円超の官民支援を表明するなど、54カ国10億人規模のアフリカ市場を意識して、日本の関与を強める構えだ。そこで今回の5金では、アフリカ映画を日本に紹介する市民団体「シネマアフリカ」代表でアフリカに造詣が深い吉田未穂氏とともに、アフリカ映画から見える「今のアフリカ」を考える。
まず取り上げたのはナイジェリア映画の『恋するケータイ in ラゴス』（原題：PHONE SWAP）。ナイジェリアはいまや世界有数の映画国家になりつつある。制作本数だけでみると年間2400本を超えて既に世界ナンバーワンとも言われている。そんな活況を前に関係者はナイジェリア映画界のことを、ハリウッドをもじった「ノリウッド（Nollywood）」と呼ぶほどだ。『恋するケータイin ラゴス』では、男女二人が携帯電話を取り違えるという設定のもとで、ナイジェリアの都市部と地方の格差・落差が浮き彫りになるコメディ映画だ。････
この作品は当たり前のことだが、われわれには、なかなか馴染みのないアフリカの現実を映している。
次に取り上げたのは『アフリカ・パラダイス』（原題：AFRICA PARADIS）。アフリカとヨーロッパの立場をそっくり入れ替えた世界が描かれる作品だ。時は2033年。「アフリカ合衆国」が世界一の超大国となり、ヨーロッパは没落してフランスの失業率は60％以上に達し、人々はアフリカへの移住を夢見ている。一方、裕福なアフリカでは白人はずるくて怠け者だという悪評が定着していて、ヨーロッパからの移民政策をめぐっては容認派と反対派が対立する。作品で白人が直面する困難は、現在のアフリカが抱える悩みそのものだ。
われわれはアフリカを考える時、知らず知らずのうちに、アフリカは常に弱者であり、それを「支援してあげている」という上からの目線や態度で受け止める傾向がある。そのため、西洋諸国の描くアフリカは、どうしてもそのようなものに陥りがちだ。そして、自分たちが作り上げた先入観やステレオタイプによって、更にそのイメージが固定化していく。アフリカ人の手で作られた映画には、ありのままのアフリカが描かれているかもしれない。映画を通じて見えてくる肌感覚のアフリカについて、ゲストの吉田氏とともにジャーナリストの神保哲生と宮台真司が議論した。
後半はこちら→so21012367
＜マル激＞今週のニュース・コメンタリー
・平均値ではなく個々のリスクを正しく評価すべき
『チェルノブイリ被害の全貌』著者ヤブロコフ博士講演
・ＴＰＰ参加交渉からの即時脱退を求める大学教員の会
全産業で１０．５兆円生産減少と試算
・遠隔操作ウィルス事件・続報
被告弁護人が「見込み起訴」に強い怒り
・児童ポルノ禁止法改正案
「単純所持」を違法化することの意味とリスク
＜福島報告＞ふくしま集団疎開裁判・「由々しき事態」だが「避難を求める権利なし」の不可解な判決
福島県郡山市の児童、生徒が市に対して裁判所を通じて集団疎開を求めていた問題で、仙台高裁は4月24日、「現在、ただちに不可逆的な悪影響を及ぼす恐れがあるとは認めがたい」などとして、訴えを却下する決定を出した。
これは郡山市の10人小中学生が年1ミリシーベルトを超える地域では教育活動を行わず、年1ミリシーベルト以下での教育活動（疎開）を求めていた仮処分申請に対する即時抗告。2011年6月、郡山市の14人の小中学生が仮処分申請を行ったが、同12月、福島地裁郡山支部がこれを却下したため、申立人側が即時抗告していた。
抗告人の弁護人の柳原敏夫弁護士は同日、都内で記者会見し、「裁判所は決定の前半で『児童生徒の被ばくの危険、晩発性健康被害とともに、集団疎開を被ばく回避として考慮すべき』としたが、その後に『避難を求める権利もなく、郡山市は避難させる義務もない』としている。ロジックが分からず、理解できる内容ではない」と却下を批判。今後、起訴命令申立書により民事訴訟を起こすことも可能だが、その点については今後協議して決めたいとしている。
債務者となる郡山市は「本市の主張が受け入れられたと考えている。現在、郡山市は避難区域になっておらず、避難区域から避難してきた子どもたちが郡山市内の学校で学んでおり、妥当な決定」などとしている。
決定では、 低線量の放射線による生命、身体、健康に対する被害の発生が危惧され、由々しい事態の進行が懸念されるなど、郡山の子どもたちが置かれている窮状に理解を示していた。しかし、学校施設での教育活動の継続により直ちに生命身体の安全を侵害する危険は認められないとして、児童・生徒側の疎開の権利も、市側の疎開の責任も認めなかった。
今回の仙台高裁の決定について医療ジャーナリストの藍原寛子が報告する。
＜マル激・後半＞5金スペシャル・われわれの「食」はどこに向かうのか
5週目の金曜日に特別企画を無料でお届けする恒例の5金スペシャル。TPP交渉参加を機に食をめぐる議論が盛んになりつつある。そこで今回の5金では「食」に関するドキュメンタリー作品を特集してお送りする。
まず取り上げたのは、日本でも近日公開予定の映画『世界が食べられなくなる日』。フランスのドキュメンタリー映画で、遺伝子組み換えと原子力がテーマだ。映画の制作中に福島原発事故に直面した監督のジャン＝ポール・ジョー氏は「二つのテクノロジーは私にとって不可分のものとなった」と話す。そして「この二つのテクノロジーは不透明さと嘘によってわれわれに押しつけられた。二つとも人類にとって制御不能で不可逆的な影響を与える」と警告する。この作品で紹介されている、2年間にマウスに遺伝子組み換え作物を与え続けた結果、何が起きたのか。遺伝子組み換えと原発がこれから先、人類にどのような危機をもたらすのかを考えた。
次に取り上げた作品は『フード・インク』。われわれが普段から口にしている食べ物の裏側、つまり、どこで、誰が、どのようにして製造・栽培・飼育しているか、が嫌になるほど分かる作品だ。いまや高度に工業化された食産業について、われわれは実はほとんど何も知らされていない。スパーマーケットに並ぶ色とりどりの生鮮食料品やスナック、飲料品などはどこで作られていて、その背後にはどのような構造があるのか。貿易自由化によって効率の良い遺伝子組み換えの輸入作物に席巻され、窮地に立たされている農家や多国籍食品会社に支配されている畜産家など、その影響は国家間の経済格差や貧困問題、飢餓の仕組みにまで及ぶ。
このほか欧州の漁業問題や流通問題を取り上げている『ありあまるごちそう』、山形県固有の在来作物種をめぐる『よみがえりのレシピ』など、食から世界が見えてくる作品について、監督・関係者へのインタビューなども交えてジャーナリストの神保哲生と宮台真司が議論した。
前半はこちら→so20500446
＜マル激・前半＞5金スペシャル・われわれの「食」はどこに向かうのか
5週目の金曜日に特別企画を無料でお届けする恒例の5金スペシャル。TPP交渉参加を機に食をめぐる議論が盛んになりつつある。そこで今回の5金では「食」に関するドキュメンタリー作品を特集してお送りする。
まず取り上げたのは、日本でも近日公開予定の映画『世界が食べられなくなる日』。フランスのドキュメンタリー映画で、遺伝子組み換えと原子力がテーマだ。映画の制作中に福島原発事故に直面した監督のジャン＝ポール・ジョー氏は「二つのテクノロジーは私にとって不可分のものとなった」と話す。そして「この二つのテクノロジーは不透明さと嘘によってわれわれに押しつけられた。二つとも人類にとって制御不能で不可逆的な影響を与える」と警告する。この作品で紹介されている、2年間にマウスに遺伝子組み換え作物を与え続けた結果、何が起きたのか。遺伝子組み換えと原発がこれから先、人類にどのような危機をもたらすのかを考えた。
次に取り上げた作品は『フード・インク』。われわれが普段から口にしている食べ物の裏側、つまり、どこで、誰が、どのようにして製造・栽培・飼育しているか、が嫌になるほど分かる作品だ。いまや高度に工業化された食産業について、われわれは実はほとんど何も知らされていない。スパーマーケットに並ぶ色とりどりの生鮮食料品やスナック、飲料品などはどこで作られていて、その背後にはどのような構造があるのか。貿易自由化によって効率の良い遺伝子組み換えの輸入作物に席巻され、窮地に立たされている農家や多国籍食品会社に支配されている畜産家など、その影響は国家間の経済格差や貧困問題、飢餓の仕組みにまで及ぶ。
このほか欧州の漁業問題や流通問題を取り上げている『ありあまるごちそう』、山形県固有の在来作物種をめぐる『よみがえりのレシピ』など、食から世界が見えてくる作品について、監督・関係者へのインタビューなども交えてジャーナリストの神保哲生と宮台真司が議論した。
後半はこちら→so20494001
