1880年代後半から1940年にかけ、琉球諸島の住民が建設した船着場や鰹節工場などがあったが、後に無人島化した。1971年に地下資源埋蔵の可能性が確認されると、領有権を巡って中華人民共和国と中華民国が領有権を主張し始める。日本国政府は沖縄県石垣市に、台湾は宜蘭県に属すと、各々主張している。右翼団体日本青年社が1978年に魚釣島に私設灯台を建設し、保守管理してきたが、2005年2月に日本国政府が「魚釣島灯台を正式に海図に記載し、今後は国が灯台の管理をしていきたい」との申し出て、魚釣島灯台は海上保安庁に譲渡された。その他、北小島にも灯台がある。