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なぜ今共有なのか？個人プレーから社会プレーへ
高画質版はこちら http://togotv.dbcls.jp/20091228.html#p01 本日の統合TVは 第32回日本分子生物学会年会 2日目に開催されたフォーラム「デジタル時代のジレンマ”共有と秘匿のバランス”」から、国立遺伝学研究所 生命情報・DDBJ研究センター センター長 大久保公策 による「なぜ今共有なのか？個人プレーから社会プレーへ」をお送りします。フォーラムの趣旨説明、時代に合わせてどのように制度を変えていくべきかについての問題提起をされています。約9分です。
オスのマウスのiPS細胞で卵子 子ども誕生 大阪大学など 世界初
オスのマウスのiPS細胞から卵子を作り、別のマウスの精子と受精させて子どもを誕生させることに大阪大学などの研究グループが成功しました。オスのマウスから卵子を作ったのは世界で初めてで、グループでは、絶滅が心配される動物の保全などに役立てたいとしています。
ヒトやマウスなどの哺乳類は細胞の中にある「X」と「Y」という性染色体によって生物学的な性別が決まっていて、オスはXとYを1本ずつ、メスはXを2本持っています。
生殖遺伝学が専門の大阪大学の林克彦教授などのグループは、細胞が分裂を繰り返すうちにY染色体が消失することがある性質を利用し、オスの細胞からメスの細胞を作ろうと実験を行いました。
グループでは、オスの細胞から作ったiPS細胞を長期間培養し、Y染色体が消えてXだけになったものを選び出しました。
そして特殊な薬剤などを加え、さらに培養したところ、メスと同じようにX染色体が2本ある細胞を作ることに成功したということです。
アフリカゾウを2種に分類、1種は「絶滅寸前」 IUCN最新レッドリスト
国際自然保護連合（IUCN）は25日、絶滅危惧種をまとめた「レッドリスト（Red List）」を更新し、これまで単一種とみなしてきたアフリカゾウを2種に分類して、うち1種を絶滅一歩手前の危機にあると評価した。長年の密猟と生息地の縮小により、アフリカ全土でゾウの個体数が激減していると警鐘を鳴らしている。
IUCNによるとアフリカでは、ほとんどの場所でゾウを取り巻く状況が全体的に悪化している。特に、熱帯林に生息するシンリンゾウ（マルミミゾウ）は大打撃を受けており、過去30年余りで個体数が86％以上減少。今回、絶滅の恐れが最も高い「深刻な危機（CR）」に分類された。
一方、草原地帯に生息するサバンナゾウも、個体数がこの50年間に少なくとも60％減少し、絶滅の恐れが2番目に高い「危機（EN）」にあると評価された。
これまでアフリカゾウは単一種として、絶滅危惧種のうち最も危険度が低い「危急（VU）」に分類されていた。IUCNは、最新の遺伝学的研究結果に基づき、2種に分けて評価すべきだとの判断で専門家らが合意したと説明している。
IUCNのブルーノ・オベール（Bruno Oberle）事務局長は、「きょう発表された新たなIUCNレッドリストの評価は、アフリカゾウ2種が絶え間ない苦難に直面していることをはっきり示している」と述べた。
50年前、アフリカゾウの生息数は150万頭だったが、2016年に行われた最新の大規模調査では約41万5000頭しか生息が確認できなかった。
映像は2019年に撮影されたシンリンゾウ（マルミミゾウ）の資料映像。
華大集団が英の遺伝子データベースに侵入したことがある
イギリスの多数の国会議員が、中国の遺伝子関連企業である華大集団に対する完全な国家安全保障評価を開始し、政府調達のサプライチェーンから排除するよう要請しました。3月12日、議員らは華大集団が出生前検査を通じて世界中の800万人以上の妊婦の遺伝情報を収集し、その情報を中国共産党軍と共有していると非難しました。
以前、イギリスの科学・研究・イノベーション担当の国務長官が、華大集団が英国の遺伝子データベースへのハッキングを試みたことを明らかにしています。
人権団体「香港モニター」によると、イギリスの年金基金運用者が華大集団に投資していることを数年前に発見し、イギリスの税金を使って人権侵害の疑いのある中国企業に投資していることになると明らかにしました。
2020年、華大集団の子会社である北京六合華大遺伝学と新疆シルクロード華大遺伝学の2社が、新疆の少数民族の遺伝子データを違法に収集したとして、アメリカ政府から制裁を受けたことがありました。
また最近、アメリカ商務省は、華大集団の子会社であるBGIリサーチとBGIテックソリューションズ（香港）を貿易ブラックリストに登録し、アメリカのサプライヤーが彼らに技術を販売することを禁止しました。
BGIの正体は中共が生物兵器戦争を仕掛けるプラットフォーム
最大のゲノム研究機構はBGIゲノミクスで、北京遺伝学研究所と命名されました。この会社は実は2021年の時点で中国の軍事企業としてリストアップされ、プラットフォームは中国共産党の生物兵器戦争（BWW）戦略計画とその遺伝子戦争計画をサポートするために開発されました