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遂にイランがイスラエルをドローン、弾道ミサイルで攻撃。 アメリカ一強時代は、終わっている。外交失政続きの岸田首相。原油は安定確保できるのか？2024/04/14
2024年度立憲民主党党員・サポーターズ大募集
下記リンクからの申込はお住まいとは関係なく、原口一博が代表を務めます「立憲民主党佐賀県第１区総支部」所属となります！
≪党員・サポーターズ申込みフォーム≫
https://ws.formzu.net/fgen/S5178844/
2024年度原口一博後援会サポーターも募集しています！
こちらも是非ご協力お願い致します。
≪原口一博後援会サポーター申込みフォーム≫
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反ワクデモ盛り上がるも、メディアは報道せず（怒）！岸田首相訪米で９兆円を密がされた（悔）ｂｙ副島隆彦！
ワクチン接種後、高齢者がバタバタと死に、子供が生まれなくなった。
結果として、１年間で83.7万人の日本人が減った。
■原口一博
遂にイランがイスラエルをドローン、弾道ミサイルで攻撃。 アメリカ一強時代は、終わっている。外交失政続きの岸田首相。原油は安定確保できるのか？2024/04/14
サンタバーバラのおっさんのライプ 2024/4/13 岸田首相の米国議会演説
■すずぽん
【反対デモ3万人】池袋のデモ行進をメディアは取り上げろ！
【総勢3万人！】池袋のデモ行進の様子を一緒に体感しましょう/パンデミック条約反対など
■ひろうぃんムービー
【DAY ZERO32】狼煙
■吉野敏明
パンデミック条約と国際保健規則の真実の目的とは
昨日のパンデミック条約やIHR等のデモの記事を5大紙は今でも取り上げてない。もう5大紙という言葉は“死語”であろう。
リチャード・コシミズ
新型コロナウイルス戦争3７６
ウクライナ紛争：「プーチン氏は悪者」と思い込まされた情報弱者が日本人の９割。知性ゼロ。
■副島隆彦
【3119】今度の岸田訪米で、米に払った（貢いだ、取られた）カネは、９兆円（６００億ドル）である。
ちょこっと気になるニュース カエルの子は、やっぱりカエルだった
【速報】動画を作った後から出てきた情報です。
メディアでは「大使館」一色になってますが、「大使館」ではなかったみたいです。
「イスラエルは大使館を攻撃していなかった。攻撃したのはイラン革命防衛隊の基地の別館。領事館は別の場所にある大使館の支部。彼らは外交上の地位が必要だったため、それを領事館と呼んだ。イランの攻撃、約３５０機の飛行隊、その内120発が弾道ミサイル、UAV、巡航ミサイル」
https://cdn.amplifi.pattern.com/6d17632b-702a-42cd-884d-0a798c3f53eb
以下省略
お知らせ
ブログ「安部元首相暗殺事件真相究明 トリックの考察編」
個人的にトリックの考察をしてみました。
https://new68bd.livedoor.blog/archives/34335401.html
ゼロムスのヌシ
https://twitter.com/2buregujiretto
順番①X（旧Twitter）→②YouTube→③ブログ→④ニコニコ動画他
いち早く情報を手に入れたい場合①情報収集
全体像を見たい場合は②自作動画
一部記録しておきたい情報の考察と分析③ブログ
という流れになっています。
気になる世界状況 カエルの子は、やっぱりカエルだった
ブログ「人為的に作られた憎悪感情」他
https://new68bd.livedoor.blog/archives/36638235.html
過去動画を見た上で、今回の動画を見ると今に至った背景が理解できると思います。
ちょこっと気になるニュース カエルの子は、やっぱりカエルだった
https://youtu.be/OXyKlBKZGdM?si=B2BbFuVHjycowmcq
イランによるイスラエルへの大規模攻撃について解説。大量の弾道ミサイルやドローンが飛来。ネットでは「第三次世界大戦へとつながる」や「中東戦争」といったキーワードが飛び交う
動画にしていないニュースのコメントはTwitterで発信中。登録していってください
https://twitter.com/KK_NewsNetwork
YouTubeでの活動はこちらのチャンネルです。この動画はYouTubeの仕様に合わせて制作しています。
https://www.youtube.com/@kamikawakaworu
20210519_2021年5月19日、なんちゃってB政権が指名した在韓米軍司令官が北朝鮮のICBM（大陸間弾道ミサイル）発射に言及
このチャンネルにお越しくださり、ありがとうございます。
私、直家GO®は、２０１９年１０月からYouTubeにて活動をしております。
ご存じのとおり昨今は言論弾圧が厳しくなり、ユーチューバーにとっては
YouTubeからの警告と同義である「広告はがし」を何度もされてきました。
時には「投稿禁止」とされてしまったこともあります。
2023年年末には、言論弾圧がより厳しくなったことを受け、
YouTube「直家GO」チャンネルを保護するために、
これまで投稿した動画やライブ配信動画を３動画のみ残して、
他はすべて削除せざるを得ませんでした。
私が運営する他のYouTubeチャンネルにおいても、多くの動画を削除しました。
しかしながら、削除した動画を見返してみると、
このままお蔵入りさせるには、あまりに惜しい動画がたくさんありました。
例えば平岡直家チャンネルにおいては
2018年にはパンデミックを予想した放送をしておりました。
また、安倍晋三元首相の暗殺事件の前の参議院選挙については、
私が運営する複数のYouTubeチャンネルにおいて、１か月以上前から
「今回の選挙は何かが起こる！ 選挙前４８時間を切ったら要注意！」
と言い続けておりました。
また直家GO®の個人的なことにはなりますが、
3.11の地震の前に、何かが計画されているのを感じて備蓄をしておりました。
そのため3.11が起きた時には、既に１年分以上の備蓄を用意してありましたので、
何かが無くて困る、ということはありませんでした。
こういった経緯を踏まえ、YouTube「直家GO」チャンネルにて放送した動画を
こちらにて公開することにしました。
動画の端々に将来起こりうることを予測した内容がちりばめられています。
その未来予測は大きく分けると、下記の２つになります。
・シナリオが変わったので、現在は気にしなくても良い未来予測
・単純にまだ起こっていない未来予測
果たして、この動画はどちらなのか？
そういう視点で見ていただきますと、より有用と存じます。
各動画の動画タイトルの冒頭に、YouTubeで放送した日付が組み込まれておりますので、
ご参考になさってください。
なお、疑問点がある場合にはご連絡いただきますと、
動画やオフ会にてお話しさせていただくかもしれません。
240425 「なぜバイデンはイスラエルの対イラン反攻に反対したのか？」－イラン革命防衛隊とバイデン政権の黒い繋がり
アメリカは、イスラエル建国以来数々の戦争や外交問題で行動を共にし、イスラエルとは最強の同盟関係を維持してきた。
ところが、昨年10月のガザ戦争勃発以来、バイデン大統領のイスラエルへの姿勢は冷淡を極めている。イランがイスラエル本土に350発もの弾道ミサイルを撃ち込んだあと、即座に「イスラエルの反撃には賛成できない」とコメントし、イスラエルに自制を求めた。
このアメリカとイスラエルの関係は、バイデン政権とネタニヤフ政権という、双方のトップの軋轢と深い関係がある。この関係を正確に理解するためには、1978年のホメイニによるイラン革命と革命防衛隊の誕生。そしてその後のイラン国内の勢力争いにまで目を向ける必要がある。
今回ハマスのテロを指揮したとされるイランの革命防衛隊は、実はアメリカ民主党と深いつながりがあるとされている。だからこそトランプは2020年、革命防衛隊の海外部門（クオッズ部隊）トップのガーゼム・ソレイマニを暗殺したのだ。
山口敬之が、大手メディアが決して伝えない中東情勢の真実を赤裸々に解説する。
240425 「なぜバイデンはイスラエルの対イラン反攻に反対したのか？」－イラン革命防衛隊とバイデン政権の黒い繋がり
アメリカは、イスラエル建国以来数々の戦争や外交問題で行動を共にし、イスラエルとは最強の同盟関係を維持してきた。
ところが、昨年10月のガザ戦争勃発以来、バイデン大統領のイスラエルへの姿勢は冷淡を極めている。イランがイスラエル本土に350発もの弾道ミサイルを撃ち込んだあと、即座に「イスラエルの反撃には賛成できない」とコメントし、イスラエルに自制を求めた。
このアメリカとイスラエルの関係は、バイデン政権とネタニヤフ政権という、双方のトップの軋轢と深い関係がある。この関係を正確に理解するためには、1978年のホメイニによるイラン革命と革命防衛隊の誕生。そしてその後のイラン国内の勢力争いにまで目を向ける必要がある。
今回ハマスのテロを指揮したとされるイランの革命防衛隊は、実はアメリカ民主党と深いつながりがあるとされている。だからこそトランプは2020年、革命防衛隊の海外部門（クオッズ部隊）トップのガーゼム・ソレイマニを暗殺したのだ。
山口敬之が、大手メディアが決して伝えない中東情勢の真実を赤裸々に解説する。
ホワイトハウス、中国企業に米空軍基地近くの不動産売却を命令
5月13日の報道によると、ホワイトハウスが、暗号資産マイニング事業を運営する中国のマインワン及びそのパートナーに対し、ワイオミング州のウォーレン空軍基地近くに購入した土地から立ち退き、120日以内に購入区画を売却するよう命じたことが明らかになりました。
マインワンは、主に中国人が所有する英領バージン諸島の会社であり、今回の機密取引について、アメリカ政府には通知していなかったようです。
この土地は、ワイオミング州のフランシス・E・ウォーレン空軍基地から1.6キロ以内に位置しており、アメリカ軍は、同基地にミニットマン・スリー核大陸間弾道ミサイルを配備しているとのことです。
月曜日に出された分割命令では、マインワンが暗号資産マイニングのために、特殊な機器を使用しており、これには外国の技術も含まれていることから、国家安全保障上のリスクがあると判断されました。
マインワンは2022年6月、対米外国投資委員会に申告することなく、戦略ミサイルを扱っているアメリカの核の3本柱の主要な構成要素とされる空軍基地近くに土地を購入したとのことです。
そのため、ホワイトハウスは、外国資本の不動産会社が監視やスパイ活動に利用される可能性があり、アメリカの国家安全保障に脅威を与えるとの懸念を表明しています。
#暗号資産マイニング事業 #ワイオミング州のウォーレン空軍基地近くに購入した土地 #国家安全保障上
#戦略ミサイル #外国資本の不動産会社が監視 #スパイ活動
スカイネックスでもうロシアのドローンも怖くない？ これは威力ありそうだ
群れで襲うドローンスウォームも秒で撃ち落とす独防空システム「スカイネックス」がウクライナを強くする
2024年1月9日（火）
群れで襲うドローンスウォームを迎撃するスカイネックス
＜ドローン戦が激化し防空強化の必要に迫られているウクライナにとって大きな助けに＞
【動画】ドローンスォームも秒で撃ち落とす「スカイネックス」とその仕組み
ドイツによる新たな軍事支援で、ウクライナの防空能力が大幅にアップする。
1月4日にドイツ連邦政府が発表した新たな支援パッケージには、ドイツ製の短距離対空システムであるエリコン・スカイネックスの供与が含まれている。ドイツは2022年12月にスカイネックスの製造元であるラインメタル社と約2億ドルの契約を結んだと発表。契約内容に含まれるスカイネックスのうち最初の2基を2024年前半にウクライナに届けると約束していた。
今回の供与は、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が西側諸国に対して、防衛システムや兵器のさらなる供与を訴えたことを受けてのものだ。ロシアはウクライナ各地で空からの攻撃を強化している。ドイツの追加支援パッケージにはこのほかに、防空システムの運用に必要なレーダー設備「TRML-4D」2基、ドローン検知システム30台、地雷除去車両2台や追加の弾薬などが含まれている。
１分で１０００発連射
ラインメタル社によれば、スカイネックスは大型の戦術ドローンや空対地ミサイル、迫撃砲やロケット砲を迎撃できる。半径約50キロの探知範囲にある脅威を識別できる3D捕捉レーダーも備えている。
さらにスカイネックスは35ミリ機関砲「MK3」が最大4門搭載され、ラインメタルによれば1分間で1000発超を連射可能。同社がユーチューブ上に公開した宣伝動画によれば、これらの機関砲には追跡用レーダーやテレビ、赤外線カメラ、レーダー式の距離計が搭載されており、「最も小さな標的でも」攻撃できるようになっている。
防衛問題情報サイト「SOFREP」の編集主幹を務めるガイ・マッカードルによれば、スカイネックスはほかの防空システムと連携させて使用することもできる。連携可能なシステムにはラインメタル社の既存の防空システム「スカイガード」や「スカイシールド」などの他、アメリカがウクライナに供与した長距離防衛システム「パトリオット」も含まれる。
マッカードルは本誌の取材に対して、「スカイネックスのような防空システムと、パトリオットのより従来型の技術を組み合わせることで、ドローンなどの小型の脅威から弾道ミサイルなどの大型の脅威までを幅広くカバーできる」と述べ、スカイネックスがウクライナの軍事能力を押し上げることになる可能性があると指摘した。
中国人研究者、大量破壊兵器との関連で豪州でのビザを拒否
2020年、オーストラリアのクイーンズランド工科大学に在籍する中国人研究者である朱小龍(シュ・ショウリュウ)氏は、大量破壊兵器の拡散に関与しているとの理由で、オーストラリアでの留学ビザを却下されました。その後、オーストラリアの国立科学機関も朱氏との関係を断絶したとのことです。
最近、オーストラリアのメディアは、この件を追跡するいくつかの報道を行いました。報道によると、35歳の中国人である朱氏は、2018年に観光ビザでオーストラリアに到着し、クイーンズランド工科大学の博士課程に入学しました。
2020年、オーストラリア政府は朱氏のオーストラリア滞在が、大量破壊兵器の拡散に「直接的または間接的に関連する」可能性があると判断し、最終的にクイーンズランド工科大学で最先端の無人航空機システムを開発するためのビザ申請を却下するに至りました。
オーストラリア政府が朱氏のビザを却下した理由のひとつに、朱氏が以前北京航空航天大学で学んだことが関係している可能性があることが、明らかになりました。北京航空航天大学は、中国共産党の軍部と密接な関係にあり、弾道ミサイルやステルス航空機の主要な開発者です。
過去10年間で、オーストラリアの博士課程に在籍していた、1人のイラン人と3人の中国人を含む他の4人の外国人研究者が、大量破壊兵器との関係が疑われ、ビザ申請が却下されたとのことです。
2020年8月、オーストラリアのメディアは、中国共産党政府が秘密プログラムのために、主に中国系のオーストラリア人科学者数十人をリクルートしていたことを明らかにしました。
FBIのクリストファー・レイ長官は、このプログラムは中国共産党による経済スパイ行為であり、国家安全保障上の脅威であると述べました。対象となった学者の中には、軍事的に応用可能な分野で研究している者もおり、中国共産党は彼らの研究を軍事開発に利用しているとのことです。
#中国共産党 #壊兵器との関連 #オーストラリア