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【踊ってみた】Good job!【歌マクロス】
こんにちは!ちぃなぎの踊ってみた2作目です( ˊᵕˋ )
歌マクロスの振り付けを参考に、シェリルとランカで「Good job!」を元気に楽しく踊りました!
至らない所も多いですが、暖かい目で見ていただけると嬉しいです☆
これからも、歌マクロスの踊ってみたを投稿していく予定です!
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前作「ライオン」https://nico.ms/sm36019349
踊ってみたマイリスト https://www.nicovideo.jp/mylist/67076863
☆ランカ・リー
ちぃ https://twitter.com/cdc_natsuko
♡シェリル・ノーム
なぎちか https://twitter.com/nagichika555
◎撮影・編集
アオタク https://twitter.com/aotaku_lotus
なぎちか
Δワルキューレ踊ってみた
(ちぃ:フレイヤ、なぎちか:美雲)
【マクロスΔ】絶対零度θノヴァティック【踊ってみた】 https://nico.ms/sm35394688
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やっぱり強い。CDCダンを巻きます
春先から全シーズン使えるCDCダンを巻きます。
シビアな局面で頼もしいこと間違いなしです。
材料も少なく簡単なので、初めて巻くフライとしてもオススメです。
ボスフルボッコ集 ザ・ニンジャウォーリアーズワンスアゲイン
・難易度ノーマルのボス戦を繋げてみました。
・ボスの多彩な攻撃がほとんど見れません。フルボッコです。おまけに全編ノーダメージです。
・YOUTUBEで各面タイムアタックの動画も上げてるので、よろしければご視聴ください。
https://www.youtube.com/playlist?list=PLzVs4cDC-E5ba4JUMQSH-7MzbqCMv4Ryj
(追記)大佐様、広告ありがとうございます!ワンスアゲイン、本当にスルメゲーです^^
米国CDC疾病対策専門家がWHO武漢調査団に入れず...中国の対応に不満
米国の疾病対策センターCDCが中国に対して支援を表明しているのに、中国側が一切反応しない様です。中国に忖度するWHO...その調査団に米国疾病予防センターCDCのメンバーが排除されたと米国側が不満を表明しています。
日本版CDC疾病対策センターへの道のり遠く 安倍首相は検討とのみ答える
動画にしていないニュースについて発信中
https://twitter.com/KK_NewsNetwork
この動画はYouTube投稿を前提に作成されています。ご了承ください。
https://www.youtube.com/c/godriver?sub_confirmation=1
米国カリフォルニアで市中感染?感染源が謎の陽性確定者に動揺...民主党は政局に利用?
隔離施設の関係者から移ったのか?中国にも武漢にも関係せず、帰国者とも無関係のテキサス市民に「新型コロナウイルス陽性判定」が出た事で米国メディアがトランプ政権の検疫政策を批判して、大統領選に不利な方向に誘導していました。勿論、CNNのクオモ氏とドンレモン氏が何時もの決めつけでトランプ批判をしていましたw
#パプリカ手洗い 替え歌で「洗ってみた」
皆が楽しく20秒手洗いできるようにと思って作りました。
手洗いの方法は米CDCの推奨に基づいています。
もし「いいな」と思ったら、是非まねして動画を投稿してくださると嬉しいです。
【ゆっくり解説】『ワクチン問答②:インフルエンザワクチンは効くんです!』発達障害・反ワクチン運動⑲
あげなおしました。ありがとうございます、指摘してくださった方<(_ _)>
反ワクチンウイルスに感染した妹紅をひきつづき治療していきます。
インフルエンザの季節が終わろうとしていますが、
今回の目玉はインフルエンザワクチンです!
それと「有効率」「前橋レポート」。
インフルエンザは風邪なのかどうかという大問題にも
一石を投じてみました。
CDC(アメリカ疾病予防センター)のレポート(英語)
インフルエンザワクチンの有効率の報告が記載されています。
https://www.cdc.gov/mmwr/preview/mmwrhtml/rr5306a1.htm
WHOが推奨するインフルエンザ株(英語)
https://www.who.int/influenza/vaccines/virus/recommendations/2020-21_north/en/
https://www.who.int/influenza/vaccines/virus/recommendations/en/
来シーズンの株をみると、すでに
細胞培養性ワクチンへの切替えは世界的にはじまっているようです。
国立感染症研究所
インフルエンザワクチン株の選定理由
https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-m/2066-idsc/related/584-atpcs002.html
素材の提供元:
いらすとや
効果音ラボ
東方アレンジ倉庫「ajapaのBGM」
ニコニ・コモンズ
望月幻奏楽団
甘茶の音楽工房
米国にはウイルス起源の精査に協力する責任がある
中央広播電視総台(チャイナ・メディア・グループ/CMG)は16日の時評で、米疾病予防管理センター(CDC)が新型コロナウイルスの感染による死亡症例をインフルエンザによるものと誤認されたケースを認めた。ウイルスの起源が本当はどこなのかという疑問が出ている。世界の公衆衛生安全を守るため、それを明らかにするのは重要だと論じた。
【CMG時評】の概要は以下の通り。
先ごろ行われた米議会下院の新型コロナウイルス感染症に関する公聴会で、次のようなやり取りがあった。ハーレー・ルーダ下院議員からの「米国には、死因をインフルエンザによるものとされたが、実際には新型コロナウイルスの感染で死亡した人がいるか」との質問に対して、米疾病予防管理センター(CDC)のロバート・レッドフィールド主任は、「これまでに米国で実際にそのように診断された症例がいくつかある」と回答した。
このニュースが出ると、世論が騒然とした。このやり取りは、米国では、新型コロナウイルスの感染による死亡症例をインフルエンザによるものと誤認されたケースを認めたようなものであり、新型コロナウイルスの起源は米国なのではないかという疑念にさらなる証拠を提供するものとなった。
時系列で振り返ってみよう。米国の今回のインフルエンザ・シーズンの始まりは2019年9月だ。同年10月、米軍人が参加した武漢での第7回ミリタリーワールドゲームズの期間中、輸入感染症に感染した外国籍選手がいた。同年12月、武漢で最初の新型コロナウイルスに感染した患者が発症した。前述の誤認を米国が認めた以上、新型コロナウイルスの起源は米国なのではないかという疑念は筋が通っている。
カナダのシンクタンクであるグローバルリサーチはこのほど発表した文章で中国台湾地区のウイルス学者の分析を引用し、イランとイタリアで感染が広がっているウイルスの起源について「両国はすでに現地で流行しているウイルスのゲノムを公開しており、中国で流行したものとは異なることが分かった。これはウイルスの起源が中国ではないことを意味している」と指摘している。文章はさらに、「西側メディアが集中的に中国に目を向けていたため、新型コロナウイルスは中国から他の国へ広がったと思い込む人が多いが、それは誤りであることが証明されたようだ」とも指摘している。
世界規模での感染対策は現在、山場を迎えている。ウイルスの起源を探ることは科学的な問題であり、専門的な意見に耳を傾けなければならない。米国に対しては、自国の感染対策を全うするとともに、科学的、専門的、理性的の原則に基づいて国際社会と協力し、ウイルスの起源という重要な問題をはっきりさせ、事実をもって人々の疑念に答え、全世界に納得のいく説明をするよう求めたい。
「隠蔽」を非難する米国の主張には根拠なし
中央広播電視総台(チャイナ・メディア・グループ/CMG)は19日の時評で、米国が、自国における感染症の状況が絶えずエスカレートしている中、中国に「汚名」を着せようとする発言を引きも切らずに繰り返していることは、世界の感染拡大の抑制に役立たない、と論じた。
【CMG時評】の概要は以下の通り。
新型コロナウイルスによる肺炎の発生後、米国の一部の政治家とメディアは「中国が意図的に感染症を隠蔽」し、「全世界の予防・抑制活動を妨げた」と根拠のない非難を繰り返している。その目的は責任を中国側に押し付けることで自身の予防・抑制活動の遅れと不十分さを覆い隠すとともに、感染症を口実にして中国に対する中傷と抑圧を行うことにあると見られている。
中国の感染対策がどうだったかは、事実が物語っている。先日、自ら中国の感染症との闘いに参画した世界保健機関(WHO)の中国駐在代表、ゴードン・ガレア氏が詳細の一部を公表した。WHO中国駐在事務所は昨年の12月31日に中国からの非公式な通知を受け取り、翌日の1月1日に地域事務局とジュネーブ本部との間で電話会議を行った。そして3日に中国側からの正式な報告を受ける以前に、既に対策チームを立ち上げた。中国駐在事務所の職員は、1月20日と21日には武漢市で実地の視察を行った。ゴードン・ガレア氏自身が、ウイルスの種類の特定、遺伝子配列の共有、「都市封鎖」、共同での予防・抑制活動メカニズム構築などといった中国側の一連の迅速な行動を、自らの目で確かめた。武漢市は全中国と全世界のために時間を稼ぎ、莫大な代価を支払った。
太平洋の彼方の米国の一部政治家が中国に「汚名」を着せようとする発言を引きも切らずに繰り返している時、米国本土の感染症の状況は絶えずエスカレートしている。米国での感染症例が絶えず増加するのにつれ、米国疾病予防コントロールセンター(CDC)は3月初めに全国での検査人数と各州で感染が確認された人数の公表停止を宣言した。こうした公開性と透明性に欠けた米国のやり方は、先進国としての立場にそぐわないというよりも、むしろまさしく「感染症を隠蔽している」に等しい。
WHO健康危機管理プログラム責任者のマイケル・ライアン氏は18日に「ウイルスに国境はなく、私たちは人種、肌の色、富に関係なく、誰もが今この時に団結の精神を持つことを求める。今は共にウイルスと戦わなければならない時であり、誰かを責める時ではない」と指摘している。
【WoT:AMX Canon d'assaut 105】ゆっくり実況でおくる戦車戦Part697 byアラモンド
名前がAMX CDCと似てるし、正直どちらもあまりパッとしn・・・
■プレイヤー:Akantai[810JP]
■搭乗戦車:AMX Canon d'assaut 105(フランスのTier8駆逐戦車)
■YouTube版(高画質)はコチラから
URL→https://youtu.be/rjp-W7hPtY4
前→sm36530382 次→sm36557523
WoT用マイリスト【mylist/64661257】
WoTクランウォーズ動画【mylist/55801134】
ツイッター【mosomondo】
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米国は3つの疑問について、世界に釈明する必要がある
中央広播電視総台(チャイナ・メディア・グループ/CMG)は23日の時評で、トランプ政権は、進行中の新型コロナウイルスによる肺炎の流行に関するいくつかの疑問について全世界に釈明しなければならないと論じた。
【CMG時評】の概要は以下の通り。
最近、イタリアのマリオ・ネグリ薬理学研究所のジュゼッペ・レムッツィ所長はインタビューに答えて、イタリアでは昨年11月と12月には新型肺炎の症状と極めて類似した原因不明の肺炎が発生していると明らかにした。さらに「そのため、中国で感染症が猛威を振るう以前に、ウイルスは少なくともイタリアのロンバルディア州北部で広がっていたと考えている」と述べた。これは中国の呼吸器疾患の学者である鐘南山氏の、「ウイルスの起源が中国とは限らない」という観点をあらためて裏付けている。
また、オーストラリアのスコット・モリソン首相が20日に受けたインタビューで、同国で確認された感染症例の内、およそ80%は海外から持ち込まれたもの、あるいは海外から帰国した人間と直接接触した人たちで、しかも「その大多数は米国から来たものだ」と述べた。
米国に対する外部からの疑惑がますます高まる中、米国政府は感染症に関する3つの疑問について、自国国民や全世界に釈明しなければならない。
まず、米国疾病予防コントロールセンター(CDC)の最新の推計では、2019年9月に流行が始まった米国のインフルエンザでは既に3000万人以上の米国民が感染し、死亡者は2万人を超えている。CDCのロバート・レッドフィールド所長は先日、死因をインフルエンザとされた一部の症例が実際には新型コロナウイルスによる肺炎感染で死亡したことを公に認めている。ならば、この2万以上のインフルエンザによる死亡症例の内、新型肺炎の症例はいったいどれほどだったのか。米国はインフルエンザを隠れ蓑にして、新型肺炎の状況を覆い隠しているのではないのか。
米国が答えるべき2つ目の疑問は、メリーランド州フレデリックのフォート・デトリック陸軍医学研究施設を2019年7月に突然閉鎖したのはなぜなのかだ。この施設は生物兵器の使用や防護に関する米軍最大の研究開発拠点だ。「ニューヨーク・タイムズ」は、施設が閉鎖された原因について「最も高い安全性レベルの実験室からの排水を浄化するのに十分なシステム」がなかったためだと述べている。だが、それ以降の一連の展開につれ、人々はこの施設が閉鎖された真の原因に疑いを抱いた。なぜなら、施設が閉鎖されて間もなく、米国では一連の肺炎あるいは肺炎に似た症例が現れたからだ。関係部門はその原因を「電子タバコ」のためとしているが、科学者たちは、電子タバコでは関連の症状を説明できないと指摘している。米国のH1N1インフルエンザはほぼ同時期に発生している。先日、あるネットユーザーはホワイトハウスの請願サイトに投稿し、米国政府に対してフォート・デトリックの施設を閉鎖した真の原因を公開し、それが新型コロナウイルスの研究施設であったのか否か、そしてウイルスの漏出があったのか否かを明らかにするよう求めた。
3つ目の疑問は、米国政府は2月中旬には自国の新型肺炎の感染拡大を軽視していたのに、同じ時期に米国上院情報委員会の多くの高官が大量の株式の投げ売りを行ったのはなぜなのかだ。まさか、政治家たちは感染症に直面して、生命よりも資本のことを優先的に考えたという訳だったのか。
世界一の大国、アメリカでなぜ感染拡大?中国TVキャスターが迫る
米国で感染拡大が止まらない、新型コロナウイルスの感染者が5万人を超えた。
世界ナンバー1の大国には、他国と比べても対策に「改善の余地」があるようだ。
なぜ対策で遅れをとったのか。中国国際テレビ(CGTN)の鄒悦キャスターが、その理由を解き明かす。
「米国は問題を責任転嫁するのではなく、他国の経験から学ぶべきだ」
米国はもっと上手くできるはず。
米国と韓国は同じ日に初の症例を確認したが、対応は異なった。米国での検査は当初、週に数千件ほどだった。韓国は1日に1万件もの検査を実施した。米国で感染者が倍増するスピードは他のどの国より早いとするNPO報告もある。
本質的な問題がいくつもある。まずは各州と連邦政府の責務が不明確だ。CDCが承認したラボと民間ラボ部門間の意思疎通も欠如し、早期の検査を困難にした。
トランプ政権は十分な役割を果たせていない、真剣に取り組んでいないのも問題だ。大統領は感染症と立ち向かう絶好のタイミングを逃した。
検査キットの確保と配布を連邦政府に指示できず、中国のように医療物資のスピード生産もできなかった。最も不幸なのは、感染がここまで拡大する前に、国民に事の重大さを伝えなかったことだ。
米国に勝算がないわけではない。
米国は依然として世界最大の経済国だ。最先端の医療条件もあれば、他国に参考になる経験もある。非難するだけでは終わりが見えない。米国が本当にやるべきことは学習と行動だ。
ウイルスの発生は常に阻止できないようだが、米指導部は問題を他人に責任転嫁しようとする。ウイルスの起源に関する些細な話を止めるべきだ。ウイルスの発生は誰のせいでもない。インフル、エボラ、SARS、今回もそうだ。人類が共に戦うべきウイルスは、場所や時間や方法など選ばず襲ってくる。感染症の発生は予測できないが、それが広がるのは阻止すべきだ。中国は当初、高い代償を払ったが 、ウイルスとの戦いから経験と教訓を得た。全人類が共有できるものとして、中国の経験を活用してほしい。
人の移動が加速する中で中国は今、海外から入国した感染者が増加し、感染の再燃リスクが高まっている。中国は感染拡大が再び起きた時に備え、病床や呼吸器の確保も怠っていない。他国より早く新型肺炎の経験や教訓を得たが、ウイルスを完全にコントロールしているわけではない。ウイルスは絶えず進化するもので、人類は学習し続けるべきだ 。新型ウイルスに直面した際に、一瞬たりとも慢心してはいけない。過去の成果に満足した瞬間に、未来が危険にさらされることになる。
しかし、感染の収束がみえてきたことは、中国だけでなく世界に好機となる。中国の各省や市では、注意と警戒の中で、徐々に日常が戻りつつある。これは中国が世界の医療物資の生産基地になれることも意味する。中国から欧州にマスクや防護服が輸送された。世界第2の経済大国として、感染症対策で、他国を支援し、手を差し伸べて、経験を共有し、情報を提供することができるようになった。
今は熱狂的なナショナリズムに浸る時ではない。人類運命共同体の枠組みの中で考える時が来た。我々は苦楽を分かち合い、共同で対処するほかに道はない。
米メディア「トランプ政権は医療支出を150億ドル削減」
米国東部時間27日午後5時40分時点で、米国の新型肺炎感染者は累計で10万717人に、死者1544人となった。
なぜ、米国で感染者が急増しているのか?
「ウイルスの感染拡大の速さと米国の検査力の向上」との指摘もあるが、米国内メディアの報道からは、別の3つの原因が見えてきた。
1つ目は、米国で感染症予防・抑制を担う中枢システムがなかった。
「ワシントン・ポスト」によると、2018年5月にトランプ大統領はアメリカ国家安全保障会議のパンデミック対応室を解散した。これがコロナウイルスへの対応力の不足につながったと思われている。
2つ目は、複数の医療衛生部門の資金が削減され、運営維持が経済的な困難に陥っている。
「フォーリン・ポリシー」は、2018年から政府は医療衛生面の支出を150億ドルも削減。さらにアメリカ疾病管理予防センター(CDC)などの予算も削減したとしている。
3つ目は、トランプ政権の対応不十分で、医療資源が欠如している。
「CNN」は「トランプ大統領は医療物資の欠如や新型肺炎の感染拡大防止への対応不足に対して、直接的に責任を負うべきだ」と指摘している。現在、人工呼吸器の不足によって、ニューヨーク市の病院は崩壊寸前まで追い込まれている。今後この危機はワシントンなどにも広がっていくと予測される。
外国籍コロナ患者が日本の病院占拠していたK
<ハフポスト>感染者の「3割は外国人」はデマ 厚労省「これは正しいものではありません」〜ネットの反応「3割を否定しても外国人が大量に混ざってる可能性は否定できてない」「もっといるよってことか」「厚労省のサイトにはっきり書いてあるだろがアホか」
4月 2, 2020
「新型コロナウイルスの感染者のうち3割が外国人」などといった情報がTwitterで広まっている。
しかし、厚労省の統計では実際には日本人と外国人を区別しておらず、出回っている情報は事実誤認によるものだ。
Twitterでは「厚労省公表値」などと書かれ、外国籍の感染者が3割ほどいることを示すグラフの画像が出回っているが、厚労省の担当者は「これは正しいものではありません」と否定した。
厚生労働省の担当者はハフポスト日本版の取材に対し、「感染初期は中国からの旅行者が多く、日本人では初の感染者などを伝える必要があったが、国籍を分けて記入するのはその名残ではないか。公衆衛生上、日本と外国人を区別する必要はないと考えている」と話した。
また別の担当者は「国籍というのはプライオリティ(優先度)の高くない情報だ」と話した。
厚労省では今後も、国籍を分けた集計は行わない方針だ。
新型コロナの感染者「3割が外国人」は事実誤認。
厚労省では今後も、国籍を分けた集計は行わない方針だ。
ネットの反応(概要)
名無し
感染者数の統計表に「日本国籍の者1099名」と明記ゆえに、残りの395人が「外国籍」は自明
名無し
厚労省が即時に国籍確認できない体制なのは政権の公衆衛生軽視で憲法25条違反。
【速報】東京都で新たに97人感染 うち21人が永寿総合病院 15人が慶応大病院 計684人に~ネットの反応「そこらじゅうで院内感染が起こるという最悪の展開だな」
4月 2, 2020
2019年7月に釜山の日本総領事館で起きた韓国人学生7人乱入事件 裁判所「国民が共感」 事実上の“無罪”に〜ネットの反応「領事館乱入して無罪になる国は韓国以外にないだろうな」「裁判所とかいらんだろ」
4月 2, 2020
【新型コロナ】米疾病対策センター(CDC)「布製マスクは役に立つ可能性」… 米紙ワシントン・ポストが内部資料入手〜ネットの反応「CDCお墨付きだった」
4月 2, 2020 ▶マスクは効果ないとTVが言ってたが
2020年03月18日 財政金融委員会 浜田聡 日本版CDC設立、牛生レバー解禁、立花孝志が森友学園購入予定(配布資料は動画説明欄のリンク先で参照可能です)
配布資料は以下のリンクにあります
https://www.kurashikiooya.com/2020/03/20/post-9488/
「リスク」の食べ方―食の安全・安心を考える (ちくま新書)
https://amzn.to/2QszTTs
国策不捜査 「森友事件」の全貌
https://amzn.to/2x7Y6Yx
【自己紹介】
浜田聡(はまださとし) 1977年5月生。
京都府京都市出身。日本医学放射線学会 放射線科専門医。 2016年の東京都知事選挙の政見放送をきっかけにNHKから国民を守る党の活動を知り、2018年上旬より党のお手伝いをさせてもらうようになりました。11月から選挙準備のために勤務先の病院での勤務形態を常勤→非常勤としてもらい、週2日画像診断医、不定期で当直医として生計を立てるようにしました。党の公認候補者として2019年に以下の選挙に挑戦しています。
岡山県議選(倉敷市・都窪郡選挙区) 落選
参議院議員選挙(比例代表) 落選
埼玉県知事選挙 落選
東大阪市長選挙 落選
10月に立花孝志党首の参議院埼玉県選出議員補欠選挙への立候補による自動失職に伴い、参議院選挙の比例代表の名簿から繰り上げ当選となりました。
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浜田聡は、Amazon.co.jpを宣伝しリンクすることによってサイトが紹介料を獲得できる手段を提供することを目的に設定されたアフィリエイト宣伝プログラムである、Amazonアソシエイト・プログラムの参加者です。
ファウチCDC所長3月12日 〜感染爆発加速へ3月15日〜感染者30万人死者8千人超え!
米国の感染者が大爆発する直前の3月12日に行われた「CNNの対話集会」でのアンソニー・ファウチ所長の発言、医療崩壊直前のまだ余裕のあった3月13日の病院を紹介した報道、渡航禁止令発動前に多くの人が帰国してシカゴの空港が人で埋まった3月15日の報道・・・そして米国の感染者が30万5千人を超え、死者が8千二百人を超えた4月4日の報道をまとめました。
米国の感染症対策における三つの誤り
中央広播電視総台(チャイナ・メディア・グループ/CMG)は14日の時評で、米国の三つの誤りは、米国の感染症対策に問題をもたらした根本原因だと論じた。
【CMG時評】の概要は以下の通り。
米国で新型コロナウイルスの感染者数と死者数が増加を続けるにつれて、米国の政治家による中国への攻撃と「責任のなすりつけ」はますますクレイジーなものとなっている。米国政府は、新たな選挙戦略、すなわち中国を世界的な感染症の「元凶」にしようとする試みを強力に実行している。米国の政治家がどんなに口から出任せを言おうと、自らの感染症対策における三つの誤りを隠すことはできない。
無知と傲慢さによる軽視と先延ばしが、約2カ月の時間を無駄に
米国防総省は昨年12月の時点で中国が公表した報告書から新型コロナウイルスについて把握しており、今年1月初めには米国政府内でウイルス関連情報に関心が寄せられていた。米疾病予防管理センター(CDC)のロバート・レッドフィールド局長は1月3日、中国当局から注意喚起の電話を受けている。だが、アレックス・アザー米厚生長官がトランプ米大統領に報告する機会を得たのは1月18日になってからだ。報道によると、米国政府は一度は感染症の米国への脅威をぼかそうと試み、十分な量の医療物資を備えないばかりか、中国からの情報は「信頼できない」とさえした。
これは、その惰性的な反中思考や無知、傲慢さと無関係ではない。感染症の流行初期に、米国の一部の人々は「対岸の火事」として中国の感染症対策を非難した。トランプ大統領が一度は新型コロナウイルス感染症を季節性インフルエンザと同等だと述べたのも傲慢さによるものであり、相当程度、世間の感情を麻痺させた。
党派間の争いと内紛により、感染症対策に焦点を当てられず
米紙ニューヨーク・タイムズは11日付で、米国の感染症対応を振り返る長文の記事を配信し、トランプ大統領が1月のすべてにおいて他の問題に注意を払い、高官の警告をほったらかして取り合わなかったことに言及。ホワイトハウスのスタッフ間の意見の相違やさまざまな利益団体、トランプ大統領のちゅうちょや油断が感染症対策の失敗を招いたと指摘した。米AP通信も12日付の報道で、米国政府が当初、感染症への警告を軽視した原因の一つは政治上の内紛にあり、「弾劾」への対応により注力したいと考えたためだと指摘している。
「アメリカ・ファースト」が感染症対策協力を乱し、自他ともに害す
世界的な感染症対策協力における米国のパフォーマンスは予想外なもので、多くの国から公然とマスクを奪い、ドイツ企業が開発中のワクチンの独占を試み、世界保健機関(WHO)への資金拠出を停止すると脅した。米国のすることなすことは、その「民族身勝手主義」を暴露している。
「ウイルスは差別しない。私たちは皆危険にさらされている」。これは、ネイチャー誌が中国に謝罪した社説の中で発した戒めだ。米国の感染症対策における誤りの繰り返しは、米国政府の政策決定者がこの点をはっきり認識しておらず、一貫して「命を救う」ことに照準を合わせていないことを表している。これこそが米国の感染症対策に問題をもたらした根本原因だ。
武漢市最初の7人の新型コロナウイルス感染者の診察記録が公開
感染を最初に報告したとされる張継先医師が18日に、武漢で最初の新型コロナウイルス感染による7人の患者の診察記録を共有することによって、発生の初期段階での対応の速さについての疑いに反論した。
2019年12月26日に湖北省中西医結合医院呼吸内科の張継先主任は原因不明の肺炎患者7人を発見した。
張継先医師は18日に中国グローバルテレビネットワーク(CGTN)のインタビュー受け、武漢市最初の新型コロナウイルス感染による7人の患者の立会診察記録を初めて公開した。
張継先医師は最初の患者の初期症状を紹介した。
<張継先医師>
「発熱10日間、病院に来る前に3日間の胸部圧迫感があった。両肺に呼吸音が粗く、左下肺に湿羅音があり、両下肢も腫れていない。入院後、抗感染症(抗ウイルス、抗細菌)の対症治療を行った。他の6人にも同様の症状がある。これは皆で一緒に議論した。全部で7人だった」
張継先医師は、スタッフがまもなく武漢疾病管理予防センター(CDC)に症例を報告し、疫学調査を実施するために直ちにチームを派遣してくれたと述べた。
<張継先医師>
「(武漢疾病予防管理センターは)迅速に反応したと思う。27日昼間に報告したが、彼らは午後にすぐに疫学調査を実施し、患者から血液サンプルを採取し、咽頭スワブ検査を行い、そして病原体がどんなものなのかを確認するために、病原学関連の検査を行った。その後、12月29日に報告したが、また来てくれた。患者の血液を採取し、病歴を尋ねて検体を採取した。非常にタイムリーな対応だったと思う」
2003年のSARS発生を経験した張継先医師は、流行の兆候に敏感であり、CDCが関与してから予防策として呼吸科のすべての医師と看護師にマスクの着用を命じた。
彼女は当初、新しい感染症かもしれないと思ったが、ウイルスが現在ほど広まっているとは決して思っていなかった。
<張継先医師>
「最初は感染症かもしれないと思ったが、今ほど広く感染が拡大するとは思っていなかった。パンデミックがこんなに深刻に、こんなに多大な死者が出ているとは、状況がこんなに悪くなるとは本当に思っていなかった。感染性があるかもしれないと思っただけだ。」
多くの人々は、専門家がすでに人から人への感染のリスクがあると感じていたが、なぜ初期の段階で人々にウイルスの脅威を知らせなかったのかと疑問に思っている。
それに対して張継先医師は、これは、徹底的に調査する必要があった、まったく新しくて当時説明のできなかったウイルスだ。初期の調査が行われていて、ウイルスの真の性質がまだ完全に理解されていないときに、証明されていない情報を公開することは適切ではなかった、と述べた。
<張継先医師>
「何事に対しても 特に疾病に対しての認識は経なければならない過程がある。物事が完全に解明されていないときに、あまりにも多くの情報を公開しないことは適切だ。もし私が科学の研究をするなら、結論が出ていないときに語らないと思う。そのような情報を一般に公開することに対して、常に慎重で科学的な態度をとるべきだ」
コロナ渦なのにグレタ環境危機主張し皆激怒 K
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アメリカのCDC(疾病対策センター)のトップが、新型コロナウイルスの第2波が次の冬のインフルエンザの流行と同じ時期に起き、壊滅的な被害が出る恐れがあると警告しました。
CDCのレッドフィールド所長は21日、アメリカの有力紙・ワシントンポストの取材に応じ、「次の冬のウイルスの攻撃は、私たちがいま経験したばかりのものより、さらに難しいものになる可能性がある」と述べました。
今のアメリカでの新型コロナウイルスの感染は、インフルエンザの流行が終わりかけた時期に拡大しましたが、次の冬はインフルエンザの流行の時期と重なる恐れがあるため、そうなれば「医療機関に想像できないほどの負担がのしかかる」と指摘しています。
レッドフィールド所長はトランプ大統領の会見に同席し、「インフルエンザの予防接種を進めるなど備えていくべきだ」と強調しました。
ネットの反応
名無し
なるほど終わりだな
名無し
一方日本では、財政を心配して消費税を据え置くことにしました
名無し
これが本当なら普通に生活出来るのも今年で終わりか
名無し
今から産業構造を変えて対ウイルスに全部振り向けるべきだね
これからの金はすべてそっちに動く
名無し
インフルとコロナの連携攻撃とかありえるのかなあ
ダブルできたら若者でもヤバそうだ
名無し
一刻も早くワクチンを
五輪で復興なんて無理
名無し
来年の春まで外国人は入国禁止で
名無し
日本は今の間にインフルエンザ対応の薬を確保しとけよ
他国に送るんじゃないぞ
名無し
第二波って、CDCは一旦は収束すると思ってるのか
「責任のなすりつけ」米政治家はあとどれだけ感染症流行の真相を隠そうとするのか
中央広播電視総台(チャイナ・メディア・グループ/CMG)は29日の時評で、責任のなすりつけは自らの過失を埋め合わせることができず、失われた時間や命も取り戻せない。米政治家が人々の生命の安全を政治的計算の上に置き、米国民と国際社会に納得のいく説明をするべきだと論じた。
【CMG時評】の概要は以下の通り。
米紙ロサンゼルス・タイムズによると、米カリフォルニア州サンタクララ郡が先ごろ発表した検死報告書は、新型コロナウイルスに伴う肺炎による最初の死者が出たのは2月6日であることを示している。これは、米疾病予防管理センター(CDC)が以前発表した最初の死亡例より3週間早いものだ。米国の一部の政治家は、ウイルスの発生源をめぐり中国に責任をなすりつけようとしているが、現在確認されている米国で最も早い新型コロナウイルス肺炎による死亡例は、旅行歴がないことから市中感染によるものとみられている。
米紙ニューヨーク・タイムズによると、今年1月にはすでに、米国の女性医師、朱海倫(Helen Y. Chu)氏が米国内の感染症の流行について警告し、検査結果を米国の監督管理機関に報告していた。だが同氏は口止めされた。また、CDCが3月初めに検査を受けた人数と死亡者数に関するデータの公表を中止すると、米国のネット上では「情報隠蔽」と批判の声が上がった。米上院情報委員会の委員長で共和党のリチャード・バー議員と他の3人の上院議員は1月末から2月中旬まで、米政府の感染症対策に太鼓判を押すために真相を知らない人々を欺く一方で、所有する株式を売却し、感染症に関する情報を利用して私利を得ている。彼らはいったい何を知っていたのだろうか。
ニューヨーク・タイムズによると、新型コロナウイルスの感染歴を調べる抗体検査で、ニューヨーク市の住民の5人に1人が抗体を持つことが分かった。この感染率は、米国の一部の政治家により「ウイルスの発生源」と中傷された武漢をはるかに上回り、明らかにウイルス学の法則に符合しない。米スタンフォード大学が17日発表した抗体検査結果で、米国の新型コロナウイルスの実際の感染者数は公式感染者数の55倍に上ることが示されている。このことは、米国の統計に大きな手落ちがあることをさらにあばき出している。
現在、米国の感染者数はすでに100万人を突破し、感染症対策の状況は切迫している。責任のなすりつけでは、自らの過失を埋め合わせることはできず、失われた時間や命も取り戻せない。米国の政治家には、人々の生命の安全を政治的計算の上に置き、米国民と国際社会に納得のいく説明をするよう忠告する。
米国の政治家は、世界をいつまでだますつもりなのか
アメリカの新型コロナウイルスの感染者数・死亡者数が世界最多となりましたが、米政治家らは感染症動向の収集・分析・提供において異常に消極的な姿勢を示している。そのことで、感染状況を隠していると広く批判されてきた。
これは米国民の知る権利を侵害し、社会的緊張さを麻痺させただけではなく、米国の感染症対策を遅らせ、取り返しのつかない損失をもたらした。
感染症の発生以来、米政治家の吹聴している「透明な情報」が、どんなことを指しているのかはますますおかしくなっている。
変幻窮まりないことには必ず怪しい目的がある。幾重もの疑問点に面して、米政治家は世界をいつまでだますつもりなのだろうか。
「私は、自分が新型コロナウイルスに感染したのではないかと疑っていた。しかし一方で、米国での最初の感染事例は1月になってから発見されたと聞かされていた。とは言っても、私はインフルエンザになったこともあるが、あんなにひどい症状は初めてだった。私は、自分が間もなく死んでしまうのではないかと思ったほどだ」――。米国のニュージャージー州ベルビル市のマイケル・メルハム市長が最近になり発表したこの言葉は、国際社会の注目をあつめている。メルハム市長は自分が昨年11月に新型コロナウイルスに感染したと考えている。検査の結果でも、市長の体内に新型コロナウイルスに対する抗体が存在することが示された。市長の感染は、米国が報告した初の感染確認の時期を一気に2カ月も早めることになる。さらには、米国の政治家が吹聴している「透明な情報」が虚偽であることが、改めて露呈したことになる。
米政府の行動には怪しいところが4つある。
1.米国は自国内での新型コロナウイルスによる感染症拡大の経過に伴う推移をひた隠しにして、問題に触れられることを避けてきた。これでは誰しもが、感染症が突然に広まった時期について疑念を抱くことになる。メルハム市長の暴露の前にも、米疾病予防管理センター(CDC)のロバート・レッドフィールド主任は公開の場で、インフルエンザの流行が発生した2019年9月の時点で、死亡病例の一部は実際には新型コロナウイルスの感染者だったと認めている。
2.米国は感染者数・死亡者数など重要な数字の発表を避け、あいまいな点ばかり採り上げ、感染症専門家に対し行政審査を行い、または攻撃をかけて報復している
3.ホワイトハウスはパンデミックへの政府対応について、自国医学者の議会証言をブロックした
4.米国は世界で最先進国であるものの、感染症物資の購買・調達や流通では、メディアに「第三世界の国」と風刺されるほど混乱している
人々を大いに驚きあきれされたのは、CDCが3月2日に、「データが不正確」であることを理由に、感染についての検査を受けた人の数と死亡者の人数に関するデータの発表を中止したことだ。CDCのこの措置は、米国国内で大きな波紋を引き起こした。同問題をいち早く報じた米国メディア「インフォメーション・ニュースレター」のジャッド・レギューム記者は、「これは隠蔽だ。これはスキャンダルだ」と直言した。
米で19年に「電子タバコ原因の肺炎急増」の謎 新型コロナとの関係は?
米ジョンズ・ホプキンズ大学の統計によると、米東部時間13日午後11時32分までに、全米で確認された新型コロナウイルスの感染者は138万9935人に達し、死者は8万4059人に上ったという。
極めて安全であるはずのホワイトハウスですら感染者が発生する事態となったことからも、米国内の感染規模の大きさが伺える。ここまでの蔓延を目にした時に疑問に挙がるのは、米国で感染が始まってから一体どれだけの時間が経っているのだろうか。
最も注目すべきは、メリーランド州フレデリックのフォート・デトリック陸軍医学研究所が去年7月に突如閉鎖され、直後にその周辺地域で「電子タバコに由来するとされる肺炎」が急増した。そして、その症状は今回の新型肺炎と酷似していた。
2019年8月に米国で電子タバコが原因とされる疾病が爆発的に増え、9月には患者の数がピークに達している。2020年2月18日に米国疾病予防コントロールセンター(CDC)は「電子タバコ関連肺障害(EVALI)」の症例が計2807人で、うち68人が死亡したと発表している。なお、米国内で電子タバコの販売が開始されたのは2007年のことであり、12年経ってからこの症例が急増した理由についてはCDCは未だに明らかにしていない。
『ニューヨーク・タイムズ』紙の去年8月の報道によると、電子タバコが原因とされる疾病の症状には、息切れ、胸痛、吐き気、発熱、疲労感などが報告され、一部患者は集中治療室での人口呼吸器による治療が必要だという。また、電子タバコが原因とされる症例が急増し流行病にまでなっていることが、医者と公衆衛生専門家を困惑させているとも報じられている。
2019年10月、米総合病院メイヨー・クリニックは、患者17名の肺組織のサンプルを調べ、損傷部位は有毒な化学物質に接触した為にダメージを負ったと発表している。
さらに、米政府監査院(GAO)の2009年の報告によると、米国の病原体レベル3(P3)実験室では10年間で400件の事故が発生しているなど、生物実験室の安全性の問題は米国の監査機関が直面する最大のリスクとなっている。
電子タバコが原因とされる疾病、フォート・デトリック陸軍医学研究所の閉鎖、そしてこの冬に大流行したインフルエンザと新型コロナウイルス肺炎との関係について、米国は正直に告白する必要があるでしょう。
53歳!_マイク・タイソンの強烈なミット打ち!
マイク・タイソン。53歳にしてこのスピード&パワー。
まだまだ期待できそうですね。
全米有力プロモーターのアラム氏検討…53歳タイソン(元3団体統一王者)対31歳タイソン(現WBC王者)ある?!
https://news.yahoo.co.jp/articles/31a606cdc492aa7ea5ef73b59ac597a7282cda6a
エキシビション戦でのリング復帰を目指しているとされるボクシングの元世界ヘビー級王者マイク・タイソン氏(54)が9月12日、米カリフォルニア州で15年ぶりにリング復帰すると23日、米メディアTMZが報じた。報道によると、対戦相手は元世界4階級制覇王者のレジェンド、ロイ・ジョーンズJr.氏(51)で対戦に既に同意。
米メディア「米政府が早期の感染症追跡段階で中国だけに注目し、致命的なミスを犯した」と指摘
米国のビジネスや技術ニュースの専門ウェブサイトビジネスインサイダーは12日、「米国で去年12月に新型コロナウイルスはあった可能性があるが、中国だけに注目し見落とした」と題した文章を掲載した。文章では、米政府が早期の感染症追跡段階で、中国だけに注目し、致命的なミスを犯したと指摘されている。
1月21日、米疾病対策センター(CDC)は米国内で初の新型コロナウイルスの感染を確認した。
一方で、文章は、「新たな証拠によれば、このウイルスは早くも2019年12月と2020年1月にフランス、米国のニューヨーク州、フロリダ州で発生した可能性がある」と明かしている。
しかし、3月11日まで、トランプ米大統領は欧州から米国への入国禁止を発表しなかった。このことにより、数カ月にわたって、欧州からの入国者がウイルスを米国内に持ち込むことになった。
文章はまた、米国が長い時間を経過した後に、国内でウイルスを発見した原因をいくつか挙げている。その原因として「ウイルスが欧州から入った可能性を無視したこと。伝染病を他人になすりつける恐ろしい傾向があること。早期検査の範囲が狭すぎたこと」であると分析している。
CDCの元伝染病情報担当者スコット・マクナブ氏は、「CDCは早期スクリーニングと検査の規定に、『必ず中国に行ったことがある』と内容を厳格にしすぎていた。言い換えれば、約2週間立ち遅れていた。確認された感染者が続々と出ているが、十分な準備はできていない」と述べた。
「権力をCDCに返せ」=ランセット
世界最高レベルの医学雑誌「ランセット」は16日、米トランプ当局の新型コロナウイルス感染拡大防止対策の失敗について、「権力を米疾病予防管理センター(CDC)に返せ!」と題する社説を発表した。,
文章は冒頭で、米国の当面の新型コロナウイルス感染者数や死亡者数、そして各州の対応策の相違や感染者数の格差を紹介している。そのうえで、「米国内で、感染危機への対応策が一致しておらず、継続性も足りていない」と指摘した。,
また、「CDCは米国の公衆衛生におけるリーダー役であるが、現在の感染防止において発揮すべき役割が最小化されている。そのうえ、連邦政府との関係も悪化している」と強調した。また、「ワシントン・ポスト」の報道を引用して、「米政府の新型コロナ対応特別グループの担当者は、『CDCからのいかなる情報も信じない』と述べた」と報じている。さらに、「世界最高レベルの疾病予防センターとして、CDCがなぜ今回の深刻な公衆衛生危機において、備えがこれほど不足しているのか」と問いかけた。,
文章では、「1946年に発足したCDCは、公衆衛生分野における中心的存在で、世界の尊敬を集めている。数多くの流行病学の専門家を養成してきたと同時に、米国や世界で新しいウイルスを発見して、正確な検査を実施してきた。世界保健機関(WHO)に協力して天然痘を根絶したCDCだが、米国内の保守的政治勢力によって予算が年々削減され、感染拡大への対応力が徐々に低下し、トランプ政権下でその力が一層弱まる状況に追い込まれている」と示されている。そのうえで、「今のCDCが必要としているのは力強い責任者で、いかなる脅迫にも影響されず、意思表明が制限されず、自由かつ十分にその職責を果たせることだ」と強調した。,
これに対して、西側の複数の報道機関はこの文章を引用し、「世界最高レベルの医学雑誌が、トランプ大統領の辞任を求めているとともに、CDCへの支持を表明している」と、強く表明した。
習主席、第73回世界保健総会開幕式で演説、人類衛生健康共同体の構築を呼びかける
習主席は18日、テレビ会議形式で開かれた世界保健機関(WHO)の年次総会、第73回世界保健総会(WHA)の開幕式で「団結と協力で感染症に打ち勝ち、人類衛生健康共同体を共に築く」と題した演説を行った。
<習主席>
「全人類が新型コロナウイルス感染症と戦っている肝心な時に、世界保健総会を開くことに非常に重要な意味が持っている。突然の感染症の発生は、現時点では210以上の国と地域に波及し、70億人以上の人口に影響を及ぼし、30万人以上の人は命が奪われた。亡くなられた方々に、謹んで哀悼の意を表したい。ご家族にお見舞いの意を申し上げる」
習主席はまた、中国はつねに公開的かつ透明的で、責任ある態度で感染症を予防・抑制していると述べた。
<習主席>
「苦難に満ちた努力を経て、多大な代価を払って、中国は感染状況を力強く好転させ、人民の命の安全と体の健康を守った。中国は終始、公開的かつ透明的で、責任ある態度で、WHOと関係各国に感染症の発生状況を速やかに通報し、ウイルス遺伝子配列などの情報をいち早く発表し、各国と予防・抑制と治療の経験を共有することを余すところなく行い、必要な国にできるだけ多くの支持と支援を提供してきた」
習主席は、感染症と対抗するために、次の6つの提案を発表した。
第一に、感染症を予防・抑制し治療するために最善を尽くさなければならない。第二に、WHOは世界の新型コロナウイルス感染対策協力をリードすべきである。第三に、アフリカ諸国への支持と支援を強化しなければならない。第四に、公衆衛生分野のグローバルガバナンスを強化すべきである。第五に、経済と社会の発展を回復しなければならない。第六に、国際協力を強化しなければならない。
習主席はさらに、世界の新型コロナウイルス感染対策協力の推進に向け、次の措置を発表した。
中国は2年以内に20億米ドルの国際援助を実施し、感染症の影響を受けた国、特に発展途上国の感染症対策、経済・社会の回復と発展を支援する。
中国は国連と協力し、全世界のための人道主義支援用緊急倉庫とハブを中国に設立する。感染対策物資のサプライチェーンの確保に努め、輸送と優先通関ルートを確立する。
中国は30の中国・アフリカペアリング病院協力メカニズムを創設し、アフリカ疾病対策センター(CDC)本部の建設を加速し、アフリカの疾病予防・抑制能力の向上を後押しする。
中国の新型コロナウイルス感染予防ワクチンは研究開発が完了し、使用を開始した後、世界の公共材となる。ワクチンの発展途上国における普及と負担可能な利用の実現に貢献する。
中国は20カ国・地域グループ(G20)のメンバーと共に最貧国の債務返済猶予に関するイニシアチブを実行する。国際社会と共に感染が特に深刻で大きな圧力に直面する国に対する支持を強化し、それらの国が当面の困難を克服できるよう支援していく。
最後に、習主席は全人類は一丸となって、力を合わせていくことを呼びかけた。
<習主席>
「皆が手を携えて、各国人民の生命と健康、人類の生存基盤である地球を共同で守り、人類衛生健康共同体を共に構築しよう」
グテーレス国連事務総長や他の国家指導者も演説の中で、多国主義、WHOの役割、国際社会の感染症抑制のために協調と協力を支持することを表明した。
気温も上昇しプールや海が恋しい季節に...感染予防の注意事項を守る?
ドイツZDFの報道はプールの話題、フランスF2は海水浴場でのマナーは守られているのか?、米国CNNはCDCの注意事項を守らない若者などを報道していました。最後の動画は、英国が6月1日から一部の小学校を再開する事への賛否を報道していました。
米政治家のメディアに対する抑圧はなぜ身内にも情け容赦ないのか
米メディアの最近の報道によると、このほど公開された米疾病予防管理センター(CDC)の内部文書は、ホワイトハウスが米国営放送ボイス・オブ・アメリカ(VOA)を中国の宣伝役と非難するツイートを引用し、CDCのメディア関連部署に対し、すべてのVOA関係者からの取材依頼を断るよう指示している。
これはVOAに限った話ではない。米テレビ局NBCからCNNに至るまで、ニューヨーク・タイムズ紙からFOXニュースに至るまで、中国の感染症との戦いに関する客観的な報道であれば、トランプ米大統領に攻撃されるのが常だ。
事実、一部の西側メディアは中国を「色眼鏡」で見ることに慣れている。そうしたメディアが中国にとって「都合の良い話」を報じるくらいなら、むしろ実話を伝えてくれた方がいいが、ほんの少しの実話でも、米国の政治家の中にはそれに我慢できない人もいる。なぜなら、彼らが最も嫌うのは、米国のメディアが中国の感染症との戦いを客観的に報じることにより、米国民が国内の状況と比較することだ。ホワイトハウスにとって、中国を批判し中国に責任をなすりつけることこそが「事実を伝える」ことであり、プレッシャーも解消できるのだろう。
そればかりか、米国の政治家はまた、行政命令を通じてSNS各社による検閲を規制し、SNSを政治上の私利に奉仕する道具にしようとしている。米ツイッター社はこのほど、中国に関連しているとする17万余りのアカウントを削除したと発表。そうしたアカウントは「中国に都合の良い地政学的な話題を拡散している」と攻撃した。
残念なことに、米国の一部政治家は力の入れ方を間違えている。彼らは全力で黒幕としての能力を発揮し、専門的な意見をブロックし、真実の情報を覆い隠し、あの手この手で他人になすりつけ、人の注意をそらし、政治上の私利を追求する目的で経済を再開させ、感染症との戦いの時間を無駄にしているだけだ。
80年以上も前に、英国の著名な国際関係学者であるE.H.カーは、「米国は善良な上着で彼らの身勝手な国益を覆い隠そうとする巨匠だ」と述べて、人々に注意を促している。現在、米国の政治家の行動はこの「善良な上着」を完全に破っている。いわゆる「言論の自由」「民主」「人権」とは、一部の米国の政治家による人の耳目をふさぐ言い逃れにすぎないことを、世界にはっきりと見せつけている。
【ウィークエンド+】6月27日(土)中国研究チーム 新型コロナ治療薬開発で大進展
ピックアップ
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【マクロスΔ】Absolute5【踊ってみた/Wishtar】
こんにちは、 TVアニメ マクロスΔ 戦術音楽ユニット ワルキューレ が大好きな5人組、 コスパフォグループの【Wishtar】(うぃしゅたる)です!
前回の動画、絶対零度θノヴァティック sm35394688 のご視聴、コメント、マイリスト登録ありがとうございます!
今回は Absolute5 を踊ってみました!
歌マクロスでの振付も取り入れ、愛を込めて動画を撮りました(◜௰◝ )
ライブやアニメを思い出しながら熱い気持ちで観て下さい(◜௰◝ )
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【Wishtar】うぃしゅたる
@Wishtar_delta
(ツイッターアカウントに自宅での踊ってみた動画なども載せておりますので、そちらも観て頂けるととても嬉しいです♡)
美雲→なぎちか @nagichika555
フレイア→ちい @cdc_natsuko
カナメ→みそん @hyojong623
レイナ→たま(キキ) @Beronica_inc
マキナ→あおま @nemutaiao
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撮影、編集 アオタクさん @aotaku_lotus
撮影協力 ちょこさん @dulako08
