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『日本書紀』を忘れなければ 日本は大丈夫!!～2000年以上続いてきた国家の秘密～（令和2年3月6日放送）｜久野潤チャンネル
●ニコニコ生放送 久野潤チャンネル
気鋭の若手保守論客：久野潤の
公式チャンネルが遂にスタート！
これまでに350名以上の戦争経験者へのインタビュー、
さらに500社以上の神社を取材・調査し、
その抜群のフィールドワークで異彩を放つ気鋭の保守論客：久野潤が、
その専門分野である、近現代史政治外交史の話題を軸に、
日々の時事問題を含め、幅広く、熱く、論じ尽くします。
これまでの活動で培われた豊富な切り口は、
本人の専門分野のみならず、
・政治原論
・憲法学
・戦国時代の研究
・皇室と国体護持
そして、さらに・・・
・漫画、ゲームなどのサブカルチャー
に至るまで、文字通りの無尽蔵。
■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
【新春】久野潤の本気で時事問題（20210108）＆久野潤の「楠木正成論」(の一部をチラ見せ)
【動画の内容】
【新春】久野潤の本気で時事問題（20210108）＆久野潤の「楠木正成論」(の一部をチラ見せ)
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
待鳥聡史×池内恵×細谷雄一「安倍政権後の政治改革論」 #国際政治ch 79前編
＊この動画は2023年10月より会員限定公開へ切り替わりました。ご視聴には入会が必要となります。
https://ch.nicovideo.jp/morley/join
2020年8月28日（金）のニコ生アーカイブ動画。「国際政治チャンネル」#79
「安倍政権後の政治改革論」 出演者：待鳥聡史, 池内恵, 細谷雄一
＊話題の新刊『政治改革再考』の著者、京都大学公共政策大学院教授・待鳥聡史さんをお迎えして、解散風が吹き始めた日本の政治改革を論じていきます。
｜mylist/59210597｜【次】 → watch/1600567685
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
#06:00 『政治改革再考』目次
#06:55 本日のトップニュース 安倍辞任
#33:30 「国際政治ニュース」チェック
#60:02 『政治改革再考』はじめに
#66:00 後半の議論内容
＊この後の会員限定動画（後編）は、戦後の保守論壇とそれに影響を受けた平成の構造改革、その帰結としての安倍政権・・・など、どんどん深い議論に進展していく83分間！
★Twitterのフォローをお願いします：https://twitter.com/kokusai_seiji
ニコ生×ＢＬＯＧＯＳ 第10回 「民主党分裂でどうなる日本～政権交代とは何だったのか～」
消費増税関連法案をめぐり、分裂した民主党。
2009年夏の衆議院選挙で、政権交代を果たし、与党となり約3年。
あの時掲げた「マニフェスト」を守り、約束どおり消費税は上げない、
とした議員たちが「造反者」として扱われました。
消費税増税法案に反対して離党した議員の選挙区には、
原則として対抗馬（刺客）を擁立する方針です。
そして7月11日、小沢一郎氏を党首に「国民の生活が第一」を旗上げました。
新党には、衆参両院から49人の国会議員が参加（衆議院37人、参議院12人）
小沢氏は内閣不信任案を出すつもりは無いとしていますが、
一体これから日本の政治はどうなってしまうのでしょうか？
消費増税関連法案に反対した議員をゲストに、徹底討論しました。
◆出演◆
【ゲスト】
民主党：辻 恵議員
国民の生活が第一:幹事長 東祥三議員
無所属：平山泰朗議員
【レギュラー】
大谷広太（BLOGOS編集長）
小口絵理子（アナウンサー）
須田慎一郎（コメンテイター）
久野潤の『てれわーく通信』～ 情報戦と本当の敵(4)本当は想定できた拉致問題～「日本書紀」の叡智を学んでいない現代日本人～｜久野潤チャンネル
【動画の内容】久野潤の『てれわーく通信』～ 情報戦と本当の敵(4)本当は想定できた拉致問題～「日本書紀」の叡智を学んでいない現代日本人～
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
日本とJ・F・ケネディの（意外な？）絆。「ケネディ暗殺」の意味合いを視点を変えて捉え直す。｜久野潤の本気で時事問題（20210305）
【動画の内容】
日本とJ・F・ケネディの（意外な？）絆。「ケネディ暗殺」の意味合いを視点を変えて捉え直す。｜久野潤の本気で時事問題（20210305）
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
ニコ生×BLOGOS 第10回「民主党分裂でどうなる日本～政権交代とは
2012.7.24 ７月11日、小沢一郎氏を党首に「国民の生活が第一」が旗上げされました。新党には、衆参両院から49人の国会議員が参加（衆議院37人、参議院12人）。小沢氏は内閣不信任案を出すつもりは無いとしていますが、一体これから日本の政治はどうなってしまうのでしょうか？ 「国民の生活が第一」から幹事長の東祥三氏、民主党からは辻恵氏、そして無所属の平山泰朗氏をお迎えし、徹底討論します。 ◆出演◆【レギュラー】 ●大谷広太（BLOGOS編集長） ●小口絵理子（アナウンサー） ●須田慎一郎（コメンテイター） 【ゲスト】 ●辻恵（民主党） ●東祥三(国民の生活が第一) ●平山泰朗(無所属)
戦艦？空母？大日本帝国海軍の建造計画を歴史に沿って解説してみた。（20210903）
【動画の内容】
戦艦？空母？大日本帝国海軍の建造計画を歴史に沿って解説してみた。（20210903）
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
【勝谷誠彦】ザ･ボイス そこまで言うか！H27/04/13【赤ちゃんPOSTの今】
昨日の『統一地方選』は、予想通り(というのも悲しいけど^^;)軒並み過去最低の投票率となってしまいましたねぇ。ちなみに、我が神奈川県知事選は、平均の[47.14％]を下回る[40.71％]でしたｗ
まぁ確かに、元々が国政選挙よりも注目度や関心が低いうえに、今回は対抗軸が少ないところばかりでしたから、盛り上がらない気持ちは分かります。ただ、宮崎さんも仰っていたように、盛り上がる時は政治的に不安定なわけで、本来それじゃあ困るわけです。今回の勝谷さんの｢昔に比べれば日本の政治(家)は綺麗になった。長い目で見れば、よくここまで近代化に成功したもんだ｣という視点で見れば、絶望したものでもないと思うのですが……って、やっぱ甘い?(^^;
※街ステ飛ばし→ #39:08
□mylist/36340069□mylist/41644857
戦艦「武蔵」と武蔵国一宮「氷川神社」。慰霊と顕彰。歴史を繋ぐもの。（20210806）
【動画の内容】
戦艦「武蔵」と武蔵国一宮「氷川神社」。慰霊と顕彰。歴史を繋ぐもの。（20210806）
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
＜マル激・後半＞５金スペシャル・壊れゆく日本を生き抜くためにはホームベースが必要だ
その月の5回目の金曜日に特別企画をお送りする5金スペシャル。今回は12月17日に東京・大井町「きゅりあん」で行われた「年末恒例マル激ライブ」の模様を無料放送する。
今回のマル激ライブでは、パーティ券裏金問題を入口に、もはや日本の政治や経済、社会の底が抜けているのは明らかなのだから、日本という沈みゆく船の中で他の人たちを踏み台にしながら少しでも上に行こうとするのではなく、この船がこれ以上沈まないように何をすればいいか、そして日本を再浮上させるために自分たちに何ができるかを一緒に考えていこうではないかという議論をした。
目下、永田町を揺るがしているパーティ券裏金問題では、メディアは相変わらず検察のリーク情報を垂れ流すことで、裏金をもらっていた政治家の名前や大物政治家の逮捕はあるのかといったワイドショー仕立ての人間ドラマに世間の耳目を集めようとしている。しかし、そもそもこの問題は、パーティ券の購入を通じた派閥や政治家への寄付が、本来は20年以上も前に禁止されていたはずの企業・団体献金の抜け穴になっている点、つまり裏金ではなく表金の方により重大な問題がある。
パーティ券の購入を通じて今も事実上、億単位の企業献金が可能となっており、それが日本が過去30年にわたり有効な経済政策や産業構造や社会構造の改革を実行することができなかったことと決して無関係ではないことを、われわれは今あたらめて再確認する必要があるだろう。日本では多額のパーティ券購入という寄付によって、ビジネスモデルが陳腐化し本来であれば退場すべき生産性の低い企業や業界の利益が手厚く保護され続けてきた。逆に言えば、それがなければ本来は営利団体である企業や業界の利益を代表する業界団体が、自民党やその派閥や有力政治家に億単位の寄付を行う理由などないのだ。
結果的に1995年に1人当たりGDPで主要先進国で1位まで登りつめ、文字通り経済大国となった日本は、その後30年間、停滞に次ぐ停滞を続け、遂にはG7の最下位はおろか、今や先進国の地位からも転げ落ちようかというところまで堕ちている。本来であれば人口減少を相殺するペースで生産性を上げていかなければ経済が縮小してしまうことが自明であったにもかかわらず、先進国では日本だけが陳腐化した非効率な産業構造や人口ボーナスがあった頃の高度経済成長時代の社会構造を引きずりつづけ、30年もの長きにわたり経済成長も賃金の上昇も実現できなかった。その一方で、人口減少の原因である少子化対策も、何ら有効な手を打てていない。
ここまで沈みかけた日本という大きな船を修理し、それを再浮上させるのは容易なことではない。しかし、幸か不幸か、たまたまこのような局面で生きる希有な運命を背負った今を生きる日本人にとって、船の中で少しでもいい座席を取ろうと奮闘することが、本当に有意義な生き方と言えるだろうか。日本という国を、せめてもう少し展望を持てる国にした上で、次の世代にバトンタッチする方がよくないだろうか。
しかし、1人では長くは戦えない。戦うためには仲間が必要だ。また、発進基地であり、帰還基地となるホームベースも必要だ。いつでも帰れると思える信頼できる仲間がいてホームベースがあればこそ、ホームベースの外で存分に闘うことができる。高度経済成長期に農村共同体に取って代わる形で登場した企業共同体は、小泉改革以降の数々の新自由主義的政策によって正規と非正規労働者に分断され、もはや崩壊状態にある。結果的に大半の日本人が何の共同体にも属さない、つまりホームベースを持たない中で日々暮らしている。教会やチャリティなどの地域の共同体が伝統的に存在しない日本では、個々人が能動的に共同体を作り、自らそこに参加しようとしなければ、ホームベースを持つことはできない。しかし、自分さえその気になれば、それは十分に可能だ。
2023年最後となるマル激では、なぜ日本が壊れ続けているのか、どうすればこの沈没を反転できるか、壊れゆく社会をいかに生き抜くかなどについて、ジャーナリストの神保哲生と宮台真司が議論した。
前半はこちら→so43210941
（本記事はインターネット放送局『ビデオニュース・ドットコム』の番組紹介です。詳しくは当該番組をご覧ください。）
城繁幸×ひろゆき 「若者よ、団結せよ！ 世代間格差を考える」
給与格差9000万円？
高齢者、自重しろ？
日本の政治には、若者という視点は存在しないのか？
民主党政権は、国家公務員二割削減のために新規採用枠を四割近く削減。
目玉の子ども手当の財源も、結局は赤字国債。まかり通る不公平。
いまや政治のあらゆるプロセスが、次世代の若者たちに問題を先送りに……。
いまこそ若者は声をあげて立ち上がるべきである！
◆城 繁幸（じょう しげゆき）
1973年、山口県生まれ。東京大学法学部卒業後、富士通に入社、04年独立。
人事コンサルティング会社「Joe's Labo」代表取締役。
６月に最新刊『世代間格差ってなんだ 若者はなぜ損をするのか』（PHP新書）
を共著にて出版。
2010.7.21
＊編集で音を調整してあります。
『帝国海軍と艦内神社』著者解説シリーズ（4）｜艦内神社を研究することでみえてくる日本人の国防意識・精神の在り方とは何か？
【動画の内容】
『帝国海軍と艦内神社』著者解説シリーズ（4）｜『帝国海軍と艦内神社』著者解説シリーズ（4）｜艦内神社を研究することでみえてくる日本人の国防意識・精神の在り方とは何か？
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
久野潤の『てれわーく通信』①～日本という国家の基礎と国防～｜久野潤チャンネル
【動画の内容】久野潤の『てれわーく通信』①～日本という国家の基礎と国防～・ 書籍紹介：谷田川惣、竹田恒泰『入門 「女性天皇」と「女系天皇」はどう違うのか』・ 本 編（橿原神宮御鎮座130年）・ 映画紹介『太平洋の嵐』・ ゲーム紹介『ドラゴンクエスト』●ニコニコ 久野潤チャンネル
気鋭の若手保守論客：久野潤の公式チャンネル
これまでに350名以上の戦争経験者へのインタビュー、
さらに500社以上の神社を取材・調査し、
その抜群のフィールドワークで異彩を放つ気鋭の保守論客：久野潤が、
その専門分野である、近現代史政治外交史の話題を軸に、
日々の時事問題を含め、幅広く、熱く、論じ尽くします。
これまでの活動で培われた豊富な切り口は、
本人の専門分野のみならず、
・政治原論
・憲法学
・戦国時代の研究
・皇室と国体護持
そして、さらに・・・
・漫画、ゲームなどのサブカルチャー
に至るまで、文字通りの無尽蔵。
■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
「大東亜戦争」に関する優れた論考集をご紹介します。｜書評：『世界史としての「大東亜戦争」』細谷雄一（@Yuichi_Hosoya）：編著（PHP新書）
【動画の内容】
「大東亜戦争」に関する優れた論考集をご紹介します。｜書評：『世界史としての「大東亜戦争」』細谷雄一（@Yuichi_Hosoya）：編著（PHP新書）
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／日本経済大学准教授
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は日本経済大学准教授。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
＜ニュース・コメンタリー＞裏金もさることながら表金こそが問題だ パーティ裏金疑惑で抜け落ちている重要な視点
現職議員に対する強制捜査にまで発展している自民党派閥のパーティ券裏金問題。政治資金規正法に違反して支出や収入を収支報告書に記載しないことで資金を裏金化することはもちろん大きな問題だが、世の中の目が検察の捜査に注がれる中、いくつか重要な論点が抜け落ちているのが気になる。
それは、現行の政治資金規正法では裏金もさることながら「表金」にも重大な問題があるということだ。
忘れてはならないことは、今回は政治資金収支報告書の不記載や虚偽記載が問題になっているが、そもそもパーティ券の販売でどれだけの寄付を集めようが、またその一部を政治家に還流させる、いわゆるキックバックを行おうが、その金額を収支報告書に記載さえすれば、現行法の下では何の問題もなかったということだ。
パーティ券収入というのは、早い話が企業・団体献金の抜け穴だ。20万円以上の寄付者については収支報告書への記載義務があり、1つの団体から1回のパーティあたり150万円までしか集められないという上限はあるが、これは早い話が1つ1つのコップには150万円という制限があるが、コップはいくつあっても構わないという制度なのだ。100社から150万円ずつ集めれば1億5,000万円の寄付を合法的に集められることになる。
そもそも現行の政治資金規正法が改正された時、政治家個人への企業・団体献金は禁止することが決まっていた。これはロッキード、リクルート、佐川急便、日歯連事件等々、過去の贈収賄事件がいずれも企業が有力政治家に資金を提供し、その影響力によって利益を得ようとしたものだったことへの反省の上に立っている。そして、企業・団体献金と引き換えに国民1人あたり250円、総額で300億円あまりの政党交付金が議席数に応じて毎年、各政党に支出されている。そもそも企業・団体献金はなくなっていたはずなのだ。
しかし、政治家個人への企業・団体献金は禁止されたものの、5年という待機期間が設けられたことで政治改革熱のほとぼりが冷め、政党と政党の資金団体に対する企業・団体献金は禁止されなかった。そして、パーティ券の販売という企業・団体献金の抜け穴まで作られた結果、企業・団体から政党や派閥に寄せられた寄付が合法的に政治家個人に還流されることが可能となってしまった。政党や派閥から政治家個人への寄付には事実上何の制限もないからだ。
企業・団体献金が罪深いのは、企業・団体は何のメリットもないのに政治に多額の寄付を行うわけがないため、そこには何らかの便宜供与というリターンが伴うことが前提にあるということだ。そして、その便宜供与のために日本の経済政策や産業政策が歪められることで、単に市場での競争が阻害されるだけでなく、日本の産業構造の改革が難しくなってしまう。実際に、競争力を失い市場で競争できなくなった企業や、本来は正当化できない利権を握っている団体ほど、政治の庇護を必要とすることは想像に難くないだろう。
1990年代の中庸まで日本は、国民1人あたりのGDPで世界でトップの座に君臨するなど、文字通り経済大国だった。しかし、その後、人口ボーナスの解消と呼応するかのように日本は経済力を失い、今や1人あたりGDPを始めとするあらゆる経済指標で先進国の最下位グループに沈んでいる。それもそのはずで日本は産業構造改革に根本的に失敗しているからだ。現在の日本の時価総額トップ10企業はいずれも高度成長期以前に創業された企業ばかりで、トップにGAFAMやテスラなどの新興企業がひしめき合うアメリカとは明らかな対照を成している。
検察にはぜひ裏金をしっかりと取り締まるようお願いしたいが、市民は特捜の捜査の推移を見守りつつも、この際、表金問題をきちんと制御するよう政治資金規正法やその他の法律や制度を整備するよう、政府をしっかりと監視する必要があるだろう。
また、もう1つ、現在の事件報道から抜け落ちている重要な視点が、われわれは検察のリークをあまりにも鵜呑みにしすぎてはいないかという点だ。中曽根、竹下元首相に安倍晋太郎、宮澤喜一、森喜朗など当時の大物政治家が新規で上場され値上がりが確実だとされたリクルートコスモス社株を大量に割り当てられていたリクルート事件は、大山鳴動よろしく大騒ぎした挙げ句、逮捕された政治家は藤波孝生元官房長官と公明党の池田克也衆院議員の2人だけだった。事件で名前があがったそれ以外の政治家はいずれも
検察のリークを記者クラブメディアが垂れ流したものだった。
ビデオニュース・ドットコムで毎週お送りしている「マル激トーク・オン・ディマンド」では、社会学者の宮台真司とジャーナリストの神保哲生が毎回のように、マックス・ウェーバーが説く政治と官僚のハルマゲドン（最終戦争）について言及している。その趣旨は民主政は、市民から選挙で選ばれた政治家が政府、つまり官僚をしっかりとコントロールすることによってのみ正常に機能するというもの。官僚は有権者から投票で選ばれたわけでなく、しかも常に予算の獲得と人事が最大の関心事である「現状維持の権化」であるため、必ずしも市民に沿った行動は取らないし、下手をすると暴走する危険性も内包している。しかし、選挙で選ばれた政治家が市民益を代表し、巨大な官僚機構を制御することで、市民の望む政府が実現するという考え方だ。そして、それが故に政治と官僚は絶えず両者の間で熾烈な権力闘争を繰り広げる宿命にある。
政治は選挙があるので市民の統制を受け、政治家が作る法律や制度に縛られる行政は政治家に弱い。その三つ巴の関係が民主政の適正なチェック・アンド・バランスを生む。
しかし、政治に対して行政が圧倒的に強くなればなるほど、政治は市民益から遠ざかる。昨今、日本の国会で審議され成立している法律のほとんどは閣法、つまり行政が作った法案であり、議員立法ではない。そもそも今の政治制度の下では、政治に独自の法案を作成する能力は皆無に等しい。日本の政治にはそれだけの資金もなければリソースもない。今日の日本のような行政が政治を事実上支配し、政治はそのうわ水の利益配分にあやかるくらいしか関われない現状が続く限り、決して市民に優しい政治は実現しない。そして記者クラブを通じて行政と一体化しているマスメディアが報道の大元を独占している限り、市民は行政の専横によってどれだけ市民益が損なわれているかを知ること自体が難しい。
違法行為は現に取り締まられなければならないし、裏金など言語道断であることは言うまでもない。しかし、それと同時に今回のパーティ裏金問題は、そもそも表で企業献金が放置され日本の経済・産業政策が歪められている実態や、政治と官僚の力関係という民主政における根本的な問題に目を向ける好機を与えてくれている。
そもそも政治資金規正法は第1条と第2条で、政治に対する寄付自体は制限されるべきものではなく、あくまでその実態を国民の不断の監視の下に置くことを目的としていることがはっきりと書かれている。検察のリークとそれを垂れ流す記者クラブメディアの報道に踊らされることなく、この際、市民一人ひとりがそもそも日本の政治にはどのような役割を望んでいるのか、日本の政治はどうあるべきなのか、政府の操縦桿を霞ヶ関の官僚に任せっきりで本当にいいのかなど、民主政のあり方を根本から再考すべき時が来ているのではないだろうか。
ジャーナリストの神保哲生がパーティ券裏金問題報道で抜け落ちている重要な視点についてコメントした。
（本記事はインターネット放送局『ビデオニュース・ドットコム』の番組紹介です。詳しくは当該番組をご覧ください。）
「修養」とは何か？混迷の現代にこそ光る日本ならではの自己啓発。｜書評『「修養」の日本近代: 自分磨きの150年をたどる』大澤絢子 (NHKブックス）
【動画の内容】
「修養」とは何か？混迷の現代にこそ光る日本ならではの自己啓発。｜書評『「修養」の日本近代: 自分磨きの150年をたどる』大澤絢子 (NHKブックス）
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／日本経済大学准教授
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は日本経済大学准教授。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
「鬼滅の刃」と日本神話／朝鮮学校無償化問題に関する『毎日新聞』記事を叱る／極左暴力集団「中核派」今だ健在…／今週の「日本学術会議」／歴史と改革...etc【久野潤の本気で時事問題（1023）】
【動画の内容】
「鬼滅の刃」と日本神話／朝鮮学校無償化問題に関する『毎日新聞』記事を叱る／極左暴力集団「中核派」今だ健在…／今週の「日本学術会議」／歴史と改革...etc【久野潤の本気で時事問題（1023）】
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
【草莽崛起】12.1 TBS偏向報道糾弾！国民行動～放送法違反の民放に断固抗議を！[桜H29/12/5]
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安倍総理を退陣させ、日本の政治を進歩・革新路線に転換させたいマスメディアは、偏向報道と印象操作を繰り返し、今や日本の安全保障をも危機に晒す反動勢力と化した。まずはその代表格と言えるTBSの放送法違反を糾弾しようと、有志が寒風の中、TBS本社前に終結して抗議の声を挙げた国民行動の模様をお届けします。
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＜マル激・前半＞ここまで劣化してしまった自民党にはもはや日本を任せられない／村上誠一郎氏（自民党衆院議員）
自民党内で最後に残った『良識派』を自認する村上誠一郎衆院議員がずっと恐れていたことが、今自民党に、そして日本の政治に起きている。
村上氏はこれまで派閥文化を壊滅させた小選挙区制の導入や集団的自衛権の行使を可能にする安保法制、特定秘密保護法、そしてアベノミクスなど、その時々の政権の目玉政策にことごとく反対してきた。非業の死を遂げた安倍元首相の国葬にも反対し、同氏を「財政、金融、外交をボロボロにし、官僚機構まで壊して、旧統一教会に選挙まで手伝わせた国賊」とまで酷評して、党の執行部から厳しい懲戒処分を受けたこともある。しかし、村上氏は持論を曲げなかった。それはそれらの政策に代表される政策路線が、保守政党としての自民党にとって明らかに間違ったものであることを確信していたからだ。
その村上氏は、自民党は今なお間違った方向に進んでいると嘆く。
今回、裏金問題や巨額の政策活動費の使途不明問題、そして事もあろうに官房機密費まで選挙資金に転用していたとの指摘まで出始め、補欠選挙の結果を見るまでもなく自民党政治に対する国民の不信感がピークに達している。にもかかわらず岸田政権はどこ吹く風といった体で、国民の神経をさらに逆撫でしている体たらくだ。
自民党は17日、政治資金規正法の改正案を単独で国会に提出した。より厳しい規制強化を求める公明党との協議が決裂した結果、自民党は「大甘」の改正案を単独で提出せざるを得なかった。その自民党案は一見、公開基準の厳格化やデジタル化など「やっている感」を出すための文言が並ぶが、中身は事実上ゼロ回答に近い。裏金の温床となった複数の政治団体間の資金移動も禁止されず、二階幹事長が5年間で50億円近い党費を受け取りながら何に使ったかがまったくわからない政策活動費問題もほぼ手つかずのままだ。デジタル化も、ウェブ上で公開される政治資金収支報告書が検索やソート（並び替え）が可能なデータ化を意味しているのかどうか不明で、単にウェブ公開を義務づけるというお茶濁しに終わる可能性も排除できない。
これは政治資金の出先や使途を不透明なままにしておくことが自民党政治にとっては命綱となるため、それを断ち切ることは不可能ということなのか。それとも、自民党の「与党ぼけ」が行くところまで行ってしまった結果、もはや国民の怒りをまともに感じ取ることができなくなってしまった結果なのか。
村上氏は、かつて自民党は党内に様々な意見があり、党幹部に異論を唱えることも許されていたが、今は党幹部の方針に異を唱えることができなくなってしまったという。その理由として、党の執行部に権限を集中させることになった小選挙区制の導入、執行部に逆らった議員は平気で落選させられることを目の当たりにした郵政選挙、そして政策の議論の場を提供し、若い議員の教育の場としても機能していた派閥の弱体化の3つを挙げる。
小選挙区なら政治家本人に実力がなくても党の支持率が高ければ容易に当選することができる。そうして自身の政治信条や信念を持たず、党幹部の意向だけ気にする政治家がたくさん当選するようになり、更に党幹部に権力が集中していった。
また、郵政選挙で小泉首相が党の方針に反対する議員に公認を与えず、刺客まで放った結果、多くの議員が落選の辛酸を舐めた。それ以来、党の方針にあからさまに異論を唱える議員がいなくなった。村上氏は例外中の例外と言っていい。
かつて三角大福中と言われる5派閥が鎬を削っていた時代、派閥は候補者のリクルートの場でもあり、議員の教育の場でもあり、また政策論争の場でもあった。それは中選挙区制の下では自民党議員同士が競争しなければならないためで、党内には緊張感がみなぎっていた。しかし小選挙区制になると自民党同士で競わなくていいため、党内野党の役割を果たしていた派閥は意味をなさなくなってしまった。
中選挙区制については、政策上の差異のない同じ政党の候補者が互いに競わなければならなくなるため、政策論争ではなくサービス合戦が横行することになり、それが腐敗や癒着の温床となるとして、選挙制度が現在の小選挙区制を中心とした制度に変更になった。しかし、そもそもアングロサクソンの国々が歴史的な伝統の上に作り出した小選挙区という選挙制度が本当に日本に合っているのか、小選挙区制に変えることで、それまで大切にしてきた選挙や政治に関わる日本の財産が失われたりはしないのかといった議論は明らかに不十分だった。現に、小選挙区制になるまで衆院選の投票率は常に60％を超えていたが、小選挙区の導入以来、民主党が政権を取った2009年の衆院選以外はすべて投票率は50％台の前半に沈んでいる。短絡的な考えで選挙制度を変更したことで、日本の政治は明らかに劣化してしまった。
また、派閥制度を壊すのであれば、それまで派閥が担ってきた機能の中で必要なものを誰がどう代替するのかも考えておく必要があったが、その議論も明らかに不十分だった。
結果として劣化に次ぐ劣化によって、もはや自浄能力さえも失った自民党には、今日の日本が直面する喫緊の課題の解決は到底期待できそうもない。しかし、現状で野党にその役割を期待できるかと問われれば甚だ心許ないところがあることも否定できない。そもそも野党は、日本がこのような大きな国難に直面するのをよそ目に、一枚岩になる交渉すら難航している有り様だ。
村上氏は戦後、吉田茂首相が石橋湛山などの民間人を大臣に起用した例などを引き合いに出した上で、日本は今、与野党や議員籍の有無を問わずに政策に通じた優秀な人材を集めて挙国一致の救国内閣を作らなければならない状況を迎えているのではないかと問う。
国民政党だったはずの自民党はなぜこうも変質してしまったのか、どこに分岐点があったのか、地に落ちた国民の信頼を回復し、日本の政治を立て直すために今、何をしなければならないのかなどについて、衆院議員の村上誠一郎氏と、ジャーナリストの神保哲生、社会学者の宮台真司が議論した。
後半はこちら→so43804432
（本記事はインターネット放送局『ビデオニュース・ドットコム』の番組紹介です。詳しくは当該番組をご覧ください。）
その「歴史観」もしかすると間違っているかもしれませんよ。～承久の「変」（承久の乱）から800年に改めて問いたいこと～【久野潤の本気で時事問題】（20210430）
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
我が先人達はなぜあの死闘を最後まで戦い抜いたのか？～戦略論とは違った視点から～｜久野潤チャンネル
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久野潤の『読書de自粛』～日本を貶める─「反日謝罪男と捏造メディア」の正体 大高未貴 著～｜久野潤チャンネル
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
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自民党と並ぶ”有力”政党「日本共産党」。その歩みは日本にとって如何なる意味があるのか？（20210917）
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
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【平沢勝栄】ずばり勝負 2017.05.05 【時事問題】
時事問題
テロ等準備罪 憲法改正 北朝鮮情勢 韓国大統領選 豊洲問題 都民F 都議選など
平沢 勝栄（ひらさわ かつえい、1945年9月4日 - ）は、
日本の政治家、元警察官僚。
自由民主党所属の衆議院議員（7期）、自由民主党広報本部長。
ラジオ 政治 平沢勝栄 マット安川のずばり勝負
＜ニュース・コメンタリー＞安保法案はなぜ危ないのか
安倍晋三首相は早ければ来週にも安全保障関連法案の採決を行う予定だという。参議院でも自公合わせて過半数を握り、万が一参議院が採決しない場合でも、衆議院では再議決による法案可決が可能な3分の2の議席を持つ以上、与党がその気であれば法案の成立は確実な情勢となっている。
憲法が禁じると解されてきた集団的自衛権を認めるこの法案が、憲法違反の疑いが濃いことは論を待たない。ほとんどの憲法学者や歴代の内閣法制局長官、ひいては元最高裁の長官までがこぞって「違憲」と呼ぶこの法案を、与党が数の論理が強行可決することによって、日本の立憲主義が蔑ろになることの日本の政治文化への影響がどれほど大きなものになるかは、現時点では予想することすら難しい。
7月18日にマル激に出演した憲法学者の石川健治東大教授が指摘するように、日本が少なくとも戦後、これまで失ったことがない何か大きなものを失うことだけは間違いないだろうが、それが何であるかは大きすぎてわからないといったところが、多くの人の正直な感覚だろう。・・・・
その他、総裁権限による対立候補の抑え込みは許されるのか、ユンケル委員長演説に見る、大量の難民を受け入れた欧州の考え方など。
世界で初めて、中国発の壮大なフェイクニュースの被害を被った国とは？…【久野潤の本気で時事問題&骨太歴史講義（1204）】
【動画の内容】
世界で初めて、中国発の壮大なフェイクニュースの被害を被った国とは？…【久野潤の本気で時事問題&骨太歴史講義（1204）】｜@kunojun｜久野潤チャンネル
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／大阪観光大学講師
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は大阪観光大学国際交流学部専任講師。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。
【my日本SPREAD!!】金曜のおかずはフライデーinさくらじ＃10[桜H23/6/14]
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ついに１０回目を迎えることになりました、今回の【ｍｙ日本SPREAD!!】
今週話題のニュースを中心に、特集として人権侵害救済法案とSMJの関係について取り上げお送りいたします。
【平成23年6月10日号】
【出演】my日本管理人、jkl-furukawa、Sylvie
トーク内容
★ヘッドラインGOGO
・首相辞任表明「よかった」５２％
・日本の政治は復興を主導できるのか、政治不信の果ての恐ろしさ
・中国が南シナ海領有でフィリピンに反発、「無責任発言控えるべき」
など
★今週のピックアップ
・人権侵害救済法案とSMJの関係
★勝ち抜き川柳DEバトル！！
★ホッコリ、マッタリ点数占い
◆チャンネル桜公式HP
http://www.ch-sakura.jp/
『文藝春秋』は日中関係をどのように報じて来たのか？｜書評『日中百年戦争』城山英巳（文春新書）
【動画の内容】
『文藝春秋』は日中関係をどのように報じて来たのか？｜書評『日中百年戦争』城山英巳（文春新書）
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■久野潤（くのじゅん） 歴史学者／日本経済大学准教授
昭和55年大阪府生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業、京都大学大学院法学研究科国際公共政策専攻修了。専門分野は近現代日本の政治外交とその背景思想で、大阪国際大学・皇學館大學・名城大学の非常勤講師を経て、現在は日本経済大学准教授。学術研究以外にこれまで500社以上の神社と350名以上の戦争経験者を直接取材・調査し、著書や雑誌記事を執筆。
令和2年の『日本書紀』編纂1300年にあたっては、『決定版 日本書紀入門』（竹田恒泰との対談、ビジネス社）出版のほか、『夕刊フジ』で「国難を乗り越える日本書紀」を連載。