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第14回「新年度コロナワクチン接種の留意点」
※2024/4/2(火) 21:00～のアーカイブになります
＜新年度コロナワクチン接種の留意点＞
1. 2024年度、新型コロナがB類疾病に格下げ！
2. これまで新型コロナはA類疾病だったのか？
3. 65歳以上等は臨時接種から定期接種に
4. 定期接種は公的関与の対象外！
5. 65歳未満はコロナワクチン任意接種に！
6. 「任意接種」に法的根拠はなかった！
7. 医薬品医療機器総合機構（PMDA）とは？
8. コロナワクチン接種被害者救済の格差
9. 予防接種健康被害救済認定の怪
10. 母子健康手帳へのコロナワクチン反映！
11. インフルエンザワクチンとの同時接種
＜正誤表＞
82:23及び83:12
【誤】定期
【正】任意
第１２回「遺伝子組換えとゲノム編集の危険性」2024.3.5
（※2024/3/5(火) 21:00開始放送のアーカイブになります）
「農業危機シリーズ」の最終回となります。
＜ 遺伝子組換えとゲノム編集の危険性＞
1. 遺伝子組換え技術とは？
2. 遺伝子組換え作物の効果
3. 遺伝子組換え「アグロバクテリウ法」
4. 遺伝子組換え作物の輸入
5. 食品表示法による遺伝子組換え表示
6. 改正食品表示法が2023年度からスタート！
7. 遺伝子組換え表示対象外の抜け穴
8. 遺伝子組換え作物は安全なのか？
9. ゲノム編集技術とは？
10. ゲノム編集で環境に悪影響はないのか？
11. ゲノム編集食品を日米が規制せず！
12. ゲノム編集食品の表示と流通
13. 放射線育種（ゲノム編集）とは？
14. 放射線育種米の登場
15. 交配育種米？「あきたこまちR」見参！
大規模グローバルリズム農業の弊害は
今国会2月下旬に提出されると思われる
「食料供給困難事態法案」などにより新局面を迎えます。
コロナ問題同様の
全体主義への構図が見えてきたところで
次の回では実際に何をもって食の安全が危険と言われているのか。
日本だけが取り残されていると言われる状況について学んでいきます。
遺伝子組換えゲノム編集技術の本質を知り
具体的にどのように日本の農業を考えていけばよいか。
消費者として何に注意して実践していけばよいかなどの指針になれば幸いです。
第11回 「農薬と化学肥料による慣行栽培の問題点」2024.2.27
（※2024.2.27 のアーカイブになります。）
「農業危機シリーズ」の２回目となります。
＜ 農薬と化学肥料による慣行栽培の問題点＞
1. 農作物における種の種類
2. Ｆ１と固定種野菜との利点比較
3. Ｆ１野菜等開発の歴史
4. Ｆ１野菜の作り方
5. Ｆ１種は環境に悪影響があるのか？
6. 化学肥料、農薬栽培への転換
7. 自然農法と有機農法の違い
8. 自然・有機農法のメリット、デメリット
9. 化学肥料の問題点
10. 無農薬だから葉に虫が付くのか？
11. ネオニコチノイドを日本では禁止せず！
12. 残留農薬基準と食品添加物の認可数
13. ラウンドアップ禁止は世界の常識か？
13. ラウンドアップ禁止は世界の常識か？
14. グリホサートに発癌性はあるのか？
前回、TPP推進,、種子法廃止、種苗法改正の問題点をが学習し
タネ管理の中央集権化や登録品種による権利化の波によって
地域特性を生かした多様な農業から
画一管理的なものへ変貌していく危険性を学びました。
大規模グローバルリズム農業の弊害は
今国会2月下旬に提出されると思われる
「食料供給困難事態法案」などにより新局面を迎えます。
コロナ問題同様の
全体主義への構図が見えてきたところで
次の回では実際に何をもって食の安全が危険と言われているのか。
日本だけが取り残されていると言われる状況について学んでいきます。
また、化学肥料、農薬栽培や
自然農法と有機農法といった違いを理解することで
具体的にどのように日本の農業を考えていけばよいか
また何に注意して実践していけばよいかなどの指針になれば幸いです。
第10回「種子法廃止と種苗法改正の狙い」2024.2.20
（※2024/2/20(火) 21:00開始 放送のアーカイブになります。）
「農業危機シリーズ」の１回目となります。
種子法廃止、種苗法改正一体は何が目的だったのでしょうか？
先日閣議決定された
食料・農業・農村基本法改正案の狙いを見極めるにあたり
必須の知識となります。
今シリーズでは日本における農業の危機が具体的にどのような
内容なのかをお伝えし、これからどのように対峙していけばよいのか
皆様と共に考えていきたい思っております。
第８回 指向性エネルギー兵器と人工地震のメカニズム 2024.1.25
（※2024/1/25(木) 21:00開始 放送のアーカイブになります。）
第１回では ”人工地震” の歴史を解説し決して特別なものではないことを
第２回では地震波形の分析ノウハウや東日本大震災や能登半島地震の不可解な現象やデータを
確認しつつ、北海道胆振東部地震を例にCCS（二酸化炭素回収貯留）事業など地中に液体を封入することの危険性（人造地震）の問題を説明しました。
シリーズのラストとなる今回の
「第８回 指向性エネルギー兵器と人工地震のメカニズム」では
2020年のクリスマスに起きたテネシー州ナッシュビル自動車爆破テロの分析から
指向性エネルギー兵器（プラズマ兵器）の特性を検証したうえで
2022年3月16日の福島沖地震の際にNHKのライブカメラに偶然捉えていた
指向性エネルギー兵器による人工地震の貴重な瞬間映像をお見せします。
指向性エネルギー兵器は
ハワイ州のマウイ島で発生した猛烈な山火事が
離れた場所にる古都ラハイナを壊滅させる家事被害を生んだという
前代未聞の大惨事から注目が集まりました。
フェイク映像も実際に散見されたことから
情報が混乱を生み真実が見えにくくなっていると感じています。
こちらの件も偶然監視カメラが捉えた映像から
指向性エネルギー兵器が山火事を起こす様子を確認します。
ことの発端を検証します。
さらに東日本大震災や熊本地震における
大地震や津波発生時の電離層の異常現象を観察することで
既存の地震メカニズムでは説明できない矛盾点を浮き彫りにします。
”テロ”、”地震”、”山火事”という緊急事態に該当するような事象が
人為的に起こせるという意味にもなりかねないという政治的な懸念
（改憲・緊急事態条項の恣意的運用）もありますが
プラスの意味で捉えますと
未知の科学領域も多い現代の地震学が大きく進展し
減災に繋がる可能性もあると考えています。
地震発生時の映像で見られるように指向性エネルギー兵器による
超高温のプラズマが地震のトリガーになりうるということであれば
「地震爆発論学会」の石田昭先生などの通称石田理論と併せて
人工地震だけでなくそもそもの大地震のメカニズム解明に繋がるのではと期待しています。
”人工地震のメカニズム”を事実から丁寧に積み上げ検証することは
決して市民の分断を生むような行為ではありません。
本質的な脅威に対して、専門家も巻き込み
効果ある対策を皆と共に考えていきたいです。
第７回 東日本大震災と能登半島地震 不可解なデータの検証 2024.1.18
（※2024/1/18(木) 21:00開始 放送のアーカイブになります。）
最大震度7を記録した能登半島地震。
寒さも極まる中で今もおよそ3万人の方々が避難生活を余儀なくされています。
余震による不安、被災者の心情も考え非常に悩みましたが、今検証すべき懸念材料もあることから
「人工地震」シリーズを３回に分け生放送。今回は２回目になります。
また何故起きたのかという原因についても、自然なのか人工（人造）なのかという
両視点を持つことで、深い分析に繋がります。
結論だけが過熱することは分断を招き、問題の本質から遠ざかると考えているため
今回はその検証プロセスに重要であるデータの扱い方についてお話しています。
前回 ”人工地震” というものの歴史をお伝えし、決して特別なものではないことを伝えました。
今回の「第７回 東日本大震災と能登半島地震 不可解なデータの検証」では
少しでも市民がお互いを尊重しながら深い議論が可能となるよう
自らが地震を検証するチカラを付けられるよう番組を準備しています。
昨日1月28日8時59分頃には東京湾を震源として、震央周辺で突き上げるような衝撃を覚えるやはり珍しいタイプの地震がありました。
能登半島地震のみならず、地震に対して慎重な分析を行うにあたり
必須なのが防災科学技術研究所で発表される地震計データであります。
このデータの詳細な取り扱い方、グラフの見方など基本的な分析マニュアルもお伝えします。
さらに東日本大震災、北海道胆振東部地震、デンバー地震などの過去の
自然では説明のつかない地震、人為的に誘発された地震の例をもとに傾向を読み解きます。
掴んだ傾向をもとに、今回の能登地震の検証をはじめています。
停電まであった地震前日大晦日の「北陸宇出津変電所３回爆発音」の真相解明に繋がる可能性のある情報もお伝えします。
これらすべて本来であれば地震学などの専門家の出番と思いますが
東日本大震災をはじめその他多くの不可解な地震において、その検証は正しく進んでいるとは言い難い状況であり、専門家にまかせるといった時代は終わったのかもしれません。
自然共生党としては、コロナワクチン同様に自らが専門家に近づくべく勉強し
災害を未然に防ぐ本質的な解決に向かって取り組んでまいります。
【過去の活動例】
第6回地球深部探査船「ちきゅう」は人工地震兵器か？ 2023.5.14
https://www.nicovideo.jp/watch/sm42289474
第3回 WHOの対抗組織 WCH 2023.12.6
パンデミック条約シリーズ第３弾となります。
WHOの運営財源は加盟国からの負担金よりも、民間の製薬関連企業・団体から多額の寄付によって賄われており、完全な利益相反となっています。
それに対抗する組織としてWCH（世界保健協議会）が２０２３年９月にイギリスにて設立。その日本支部WCHJも同月に東京で発足しました。コロナ禍での誤った対策を糺すことがその使命です。
続いてそれらの運動を支援する形で、同年１１月には超党派WCH議員連盟（仮称）が設立。早速１２月には、パンデミック条約やIHR（国際保健規則）改正について、衆議院厚労委員会で質疑が行われました。ところが、武見敬三厚労相の答弁は驚くべきものだったのです。
第１回 パンデミック条約と国際保健規則 2023.11.29
２０２４年５月にWHO年次総会で予定されている、パンデミック条約案と国際保健規則（IHR）の大幅改正案の採決。これがどれほど危険なのか、その概要を知ることが肝要です。
また、パンデミック条約は締約国の２／３が可決に必要ですが、IHRは１／２でハードルが低いのです。
しかもIHRの方が、WHOの拘束力が強まり、国家主権の喪失がより明確です。その上、個人の尊厳、人権、基本的自由の文言も、条文から削除される懸念が拭えません。
ということは、WHOの新の狙いはIHR改正が本命であって、全世界をPCR、マスク、ワクチン接種に関して指揮下に置こうとするものです。