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パンデミック条約と国歌主権 in呉 2024.4.4 ③憲法と国際法規
呉市で行われた谷本誠一自然共生党代表による単独講演会で、その第３編は、「憲法と国際法規」です。
WHOがコロナ禍に代わって医学パンデミックを引き起こし、日本政府も隷従しています。そこにはワクチン利権が絡んでいました。
パンデミック条約と国家主権 in呉 2024.4.4②国際保健規則
呉市で行われた谷本誠一自然共生党代表による単独講演会で、その第２編は、「国際保健規則」です。
これは、パンデミック条約より可決のハードルが低く、WHOにとり本命となっています。内容は加盟国への法執行能力の強化が目的です。
パンデミック条約と国家主権 in呉 2024.4.4 ①パンデミック条約
呉市で行われた谷本誠一自然共生党代表による単独講演会で、その第１編は、「パンデミック条約」です。
これは仮面を被っていますが、加盟国に法的義務を課すのが真意です。
大規模生物兵器攻撃を政府は任意接種と呼び変えて継続接種回数、接種率、接種後死者数の開示を停止。売国傀儡日本政府を解体せよ。デービッドアイク the answer第１巻 武漢騒動は押しボタン！
大橋眞先生お迎えして コロナウイルスは特定されていない！そのため検査もできないし、ワクチンも作れない。コロナとガンは幽霊のようなもので恐怖に基づいた西洋医学洗脳である。コロナよりワクチンの方が危険
https://www.nicovideo.jp/watch/sm42774703
谷本先生の動画 第14回「新年度コロナワクチン接種の留意点」
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43641425
コロナ茶番、ワクチン人口削減は全て計画通りだった ロックステップシナリオ、イベント201、クリムゾンコンテイジョン 原案SPARS Pandemic 2025－2028に描かれた現在進行形の予定
https://www.nicovideo.jp/watch/sm42032331
2023年6月14日発売 大橋眞先生 ワクチン幻想の危機、新型コロナが明らかにしたワクチンの本当の姿
https://www.amazon.co.jp/dp/B0C7KHFFDX/
PCRとコロナと刷り込み-大橋眞
https://www.amazon.co.jp/dp/B09HCDSQ67/
真田信秋 日本国独立宣言論 キンドル出版
https://www.amazon.co.jp/dp/B0CT86DX9G/
第14回「新年度コロナワクチン接種の留意点」
※2024/4/2(火) 21:00～のアーカイブになります
＜新年度コロナワクチン接種の留意点＞
1. 2024年度、新型コロナがB類疾病に格下げ！
2. これまで新型コロナはA類疾病だったのか？
3. 65歳以上等は臨時接種から定期接種に
4. 定期接種は公的関与の対象外！
5. 65歳未満はコロナワクチン任意接種に！
6. 「任意接種」に法的根拠はなかった！
7. 医薬品医療機器総合機構（PMDA）とは？
8. コロナワクチン接種被害者救済の格差
9. 予防接種健康被害救済認定の怪
10. 母子健康手帳へのコロナワクチン反映！
11. インフルエンザワクチンとの同時接種
＜正誤表＞
82:23及び83:12
【誤】定期
【正】任意
谷本誠一 第361回街頭演説 紅麹叩きは小林製薬のヨウ素研究潰し！ 2024.4.2
小林製薬に対し、大阪市が2024年3月27日に、紅麹サプリメントの回収命令を出し、政府は翌日、薬事・食品衛生審議会の会合を開きました。
死亡者2名や入院患者106名の要因が、紅麹サプリであるとの印象操作がメディアによっても行われました。
ところが同社は、新型コロナ治療にヨウ素が大きな成果を上げる研究を進めていた矢先だったのです。
コロナワクチン接種後に、2168名が死亡していても、原因究明に乗り出さない政府。あまりにも対応に差があると思いませんか？
第１３回「WHOや改憲と連動する地方自治法改正の危険性」
※2024/3/19(火) 21:00開始のアーカイブになります。
＜第13回 WHOや改憲と連動する地方自治法改正の危険性＞
1. ポストコロナを見据えた自治法改正の動き
2. 報道当初の改正法案の骨子
3. 国と地方は対等（地方分権一括法）
4. 実質的に国が地方自治体を支配して来た！
6. 自治法改正案と新型インフル特措法の関係
7. 自治法改正案新設第14章（国・地方関係特例）
8. WHOによるパンデミック発令との関係
9. 改憲・緊急事態条項との関係
第１２回「遺伝子組換えとゲノム編集の危険性」2024.3.5
（※2024/3/5(火) 21:00開始放送のアーカイブになります）
「農業危機シリーズ」の最終回となります。
＜ 遺伝子組換えとゲノム編集の危険性＞
1. 遺伝子組換え技術とは？
2. 遺伝子組換え作物の効果
3. 遺伝子組換え「アグロバクテリウ法」
4. 遺伝子組換え作物の輸入
5. 食品表示法による遺伝子組換え表示
6. 改正食品表示法が2023年度からスタート！
7. 遺伝子組換え表示対象外の抜け穴
8. 遺伝子組換え作物は安全なのか？
9. ゲノム編集技術とは？
10. ゲノム編集で環境に悪影響はないのか？
11. ゲノム編集食品を日米が規制せず！
12. ゲノム編集食品の表示と流通
13. 放射線育種（ゲノム編集）とは？
14. 放射線育種米の登場
15. 交配育種米？「あきたこまちR」見参！
大規模グローバルリズム農業の弊害は
今国会2月下旬に提出されると思われる
「食料供給困難事態法案」などにより新局面を迎えます。
コロナ問題同様の
全体主義への構図が見えてきたところで
次の回では実際に何をもって食の安全が危険と言われているのか。
日本だけが取り残されていると言われる状況について学んでいきます。
遺伝子組換えゲノム編集技術の本質を知り
具体的にどのように日本の農業を考えていけばよいか。
消費者として何に注意して実践していけばよいかなどの指針になれば幸いです。
第11回 「農薬と化学肥料による慣行栽培の問題点」2024.2.27
（※2024.2.27 のアーカイブになります。）
「農業危機シリーズ」の２回目となります。
＜ 農薬と化学肥料による慣行栽培の問題点＞
1. 農作物における種の種類
2. Ｆ１と固定種野菜との利点比較
3. Ｆ１野菜等開発の歴史
4. Ｆ１野菜の作り方
5. Ｆ１種は環境に悪影響があるのか？
6. 化学肥料、農薬栽培への転換
7. 自然農法と有機農法の違い
8. 自然・有機農法のメリット、デメリット
9. 化学肥料の問題点
10. 無農薬だから葉に虫が付くのか？
11. ネオニコチノイドを日本では禁止せず！
12. 残留農薬基準と食品添加物の認可数
13. ラウンドアップ禁止は世界の常識か？
13. ラウンドアップ禁止は世界の常識か？
14. グリホサートに発癌性はあるのか？
前回、TPP推進,、種子法廃止、種苗法改正の問題点をが学習し
タネ管理の中央集権化や登録品種による権利化の波によって
地域特性を生かした多様な農業から
画一管理的なものへ変貌していく危険性を学びました。
大規模グローバルリズム農業の弊害は
今国会2月下旬に提出されると思われる
「食料供給困難事態法案」などにより新局面を迎えます。
コロナ問題同様の
全体主義への構図が見えてきたところで
次の回では実際に何をもって食の安全が危険と言われているのか。
日本だけが取り残されていると言われる状況について学んでいきます。
また、化学肥料、農薬栽培や
自然農法と有機農法といった違いを理解することで
具体的にどのように日本の農業を考えていけばよいか
また何に注意して実践していけばよいかなどの指針になれば幸いです。
第10回「種子法廃止と種苗法改正の狙い」2024.2.20
（※2024/2/20(火) 21:00開始 放送のアーカイブになります。）
「農業危機シリーズ」の１回目となります。
種子法廃止、種苗法改正一体は何が目的だったのでしょうか？
先日閣議決定された
食料・農業・農村基本法改正案の狙いを見極めるにあたり
必須の知識となります。
今シリーズでは日本における農業の危機が具体的にどのような
内容なのかをお伝えし、これからどのように対峙していけばよいのか
皆様と共に考えていきたい思っております。
谷本誠一 第356回街頭演説 コロナワクチン接種、新年度からインフルエンザ並みに！2024.2.26
2024年度から、新型コロナワクチン接種において、これまでのA類疾病の臨時接種から、65歳以上、基礎疾患者はB類疾病の定期接種、65歳未満はB類疾病の任意接種に変わります。これはインフルエンザワクチンと同等で、前者は7,000円を限度とする自己負担、後者は全額自己負担となります。
しかも後者は予防接種健康被害認定制度の対象外、前者は対象となるも、例えば死亡一時金はこれまでの4,530万円から754万2千円と大幅に減額されるので、注意が肝要です。接種券も発送されないと思われます。
自然共生党真実放送局 第20回 国際航空会社によるAIデジタル管理 ～空港現場でブラックリストによる搭乗拒否！～ 2024.1.29
日本に永住する夫婦が、夫の生まれ故郷であるナイジェリアに渡航する際、航空会社の妨害により、
搭乗直前で２度も強制キャンセルさせれらました。
夫人の日本国内での反コロナ活動がAIデジタル管理システムにブラックリスト登録されていたもの
と推察されます。急激に押し寄せるデジタル化の波は、個人の思想・心情をチェックし、人権を
蹂躙することが明白になったと言えましょう。
【369cafe せいやん】
369cafeのGmail
[email protected]
自然共生党真実放送局 第19回 ナイジェリアにはコロナ禍は来なかった！～ワクチン、マスク、PCRを完全拒否！～2024.1.29
日本に永住する夫婦が、夫の生まれ故郷であるナイジェリアのコロナ禍の実態を報告しました。 同国では、日本での感染症対策が全く意味をなさなかったことを証明してみせたのです。 ワクチン、マスク、PCRに加えロックダウンでさえも、一切国民は無視。にも関わらずコロナは まん延することなく、国民の高い精神性もあって、何事もなかったようにパンデミック期間を 過ごしていました。つまりパンデミックは到来せず、フェイクだったことが明白となりました。
【369cafe せいやん】
369cafeのGmail
[email protected]
第９回「能登半島地震の検証と人造地震への警鐘」2024.2.8
（※2024/2/8(木) 21:00開始 放送のアーカイブになります。）
「人工地震」シリーズの全３回が終わり視聴者目線で消化不良であった箇所のフォローの回になります。
「輪島の大規模火災は指向性エネルギー兵器とは関係なかった」
「東日本大震災は発生直前までHAARP（高周波活性オーロラ調査プログラム）を使用していた」
等、様々な疑念について
これまでのデータの解析や、各方面から出された論文をベースに慎重に検証しました。
【検証１】#1:37～
2023年12月31日に起きた宇出津変電所における3回爆発音について
【検証２】#13:38～
報道されない元旦16時6分の能登半島地震について
【検証３】#20:28～
東新潟CCSの能登半島地震への影響について
【検証４】#42:00～
輪島市延焼火災は指向性エネルギー兵器によるものなのか？
【検証５】#53:20～
総務省がSNS偽情報の対応要請を行った件について
【検証６】#58:00～
指向性エネルギー兵器のみで人工巨大地震が起こせるのか？
CCS事業のみで人造巨大地震は起こるのか？
電離層異常の観測データは指向性エネルギー兵器照射が原因なのか？
【検証７】#1:09:55～
兵庫県南部地震の仮説における検証
接種後死者数366万人 東北大震災以来2年連続平均寿命低下に影響確実。地方自治法改正案という危険な一手。第213回通常国会、総務省提出、魔の法律案達 4回目以上接種者の死亡が増加傾向
2024年2月10日 国会議事堂正門前デモ 我らが最終言論兵器、池田としえ先生の声を聞け！連合国軍の敵国条項は生きている 独裁的な地方自治法改正に警戒せよ
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43376911
谷本誠一先生 第353回街頭演説 全体主義に逆戻りの地方自治法改正を阻止せよ！ 2024.1.22
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43304029。
総務省6法案 報道資料として、総務省が24年1月16日に題しているPDF
https://www.soumu.go.jp/main_content/000924776.pdf
首相官邸ホームページ
https://www.kantei.go.jp/jp/headline/kansensho/vaccine.html
日本国独立宣言論 私は独立を宣言する 真田信秋
https://www.amazon.co.jp/dp/B0CT86DX9G/
【脱医療洗脳】接種後死者数366万人 東北大震災以来2年連続平均寿命低下。地方自治法改正案という危険な一手。第213回通常国会、総務省提出、魔の法律案達 4回目以上接種者死亡が増加傾向
2024年2月10日 国会議事堂正門前デモ 我らが最終言論兵器、池田としえ先生の声を聞け！連合国軍の敵国条項は生きている 独裁的な地方自治法改正に警戒せよ
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43376911
谷本誠一先生 第353回街頭演説 全体主義に逆戻りの地方自治法改正を阻止せよ！ 2024.1.22
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43304029。
総務省6法案 報道資料として、総務省が24年1月16日に題しているPDF
https://www.soumu.go.jp/main_content/000924776.pdf
首相官邸ホームページ
https://www.kantei.go.jp/jp/headline/kansensho/vaccine.html
日本国独立宣言論 私は独立を宣言する 真田信秋
https://www.amazon.co.jp/dp/B0CT86DX9G/
第８回 指向性エネルギー兵器と人工地震のメカニズム 2024.1.25
（※2024/1/25(木) 21:00開始 放送のアーカイブになります。）
第１回では ”人工地震” の歴史を解説し決して特別なものではないことを
第２回では地震波形の分析ノウハウや東日本大震災や能登半島地震の不可解な現象やデータを
確認しつつ、北海道胆振東部地震を例にCCS（二酸化炭素回収貯留）事業など地中に液体を封入することの危険性（人造地震）の問題を説明しました。
シリーズのラストとなる今回の
「第８回 指向性エネルギー兵器と人工地震のメカニズム」では
2020年のクリスマスに起きたテネシー州ナッシュビル自動車爆破テロの分析から
指向性エネルギー兵器（プラズマ兵器）の特性を検証したうえで
2022年3月16日の福島沖地震の際にNHKのライブカメラに偶然捉えていた
指向性エネルギー兵器による人工地震の貴重な瞬間映像をお見せします。
指向性エネルギー兵器は
ハワイ州のマウイ島で発生した猛烈な山火事が
離れた場所にる古都ラハイナを壊滅させる家事被害を生んだという
前代未聞の大惨事から注目が集まりました。
フェイク映像も実際に散見されたことから
情報が混乱を生み真実が見えにくくなっていると感じています。
こちらの件も偶然監視カメラが捉えた映像から
指向性エネルギー兵器が山火事を起こす様子を確認します。
ことの発端を検証します。
さらに東日本大震災や熊本地震における
大地震や津波発生時の電離層の異常現象を観察することで
既存の地震メカニズムでは説明できない矛盾点を浮き彫りにします。
”テロ”、”地震”、”山火事”という緊急事態に該当するような事象が
人為的に起こせるという意味にもなりかねないという政治的な懸念
（改憲・緊急事態条項の恣意的運用）もありますが
プラスの意味で捉えますと
未知の科学領域も多い現代の地震学が大きく進展し
減災に繋がる可能性もあると考えています。
地震発生時の映像で見られるように指向性エネルギー兵器による
超高温のプラズマが地震のトリガーになりうるということであれば
「地震爆発論学会」の石田昭先生などの通称石田理論と併せて
人工地震だけでなくそもそもの大地震のメカニズム解明に繋がるのではと期待しています。
”人工地震のメカニズム”を事実から丁寧に積み上げ検証することは
決して市民の分断を生むような行為ではありません。
本質的な脅威に対して、専門家も巻き込み
効果ある対策を皆と共に考えていきたいです。
谷本誠一 第354回街頭演説 WHOが規則違反！強引にIHR大幅改正を企図 2024.1.29
2024年5月下旬の国際保健規則（IHR）の大幅改正が、WHOの水面下で議論されています。その成案を年次総会の4ヶ月前までに示すことが現行IHR第55条第2項に記述されているも、WHOはそれを平気で違反を犯しました。 また、「パンデミック条約」は原文ですと「trety（条約）」ではなく、「agreement（協定）」と書かれているのです。協定となれば、国会議員で審査すらもできず、国民の意見が反映されることは全くありません。 政府が敢えて「条約」と和訳することで、国民を騙そうとしている可能性まで出て来ました。
第７回 東日本大震災と能登半島地震 不可解なデータの検証 2024.1.18
（※2024/1/18(木) 21:00開始 放送のアーカイブになります。）
最大震度7を記録した能登半島地震。
寒さも極まる中で今もおよそ3万人の方々が避難生活を余儀なくされています。
余震による不安、被災者の心情も考え非常に悩みましたが、今検証すべき懸念材料もあることから
「人工地震」シリーズを３回に分け生放送。今回は２回目になります。
また何故起きたのかという原因についても、自然なのか人工（人造）なのかという
両視点を持つことで、深い分析に繋がります。
結論だけが過熱することは分断を招き、問題の本質から遠ざかると考えているため
今回はその検証プロセスに重要であるデータの扱い方についてお話しています。
前回 ”人工地震” というものの歴史をお伝えし、決して特別なものではないことを伝えました。
今回の「第７回 東日本大震災と能登半島地震 不可解なデータの検証」では
少しでも市民がお互いを尊重しながら深い議論が可能となるよう
自らが地震を検証するチカラを付けられるよう番組を準備しています。
昨日1月28日8時59分頃には東京湾を震源として、震央周辺で突き上げるような衝撃を覚えるやはり珍しいタイプの地震がありました。
能登半島地震のみならず、地震に対して慎重な分析を行うにあたり
必須なのが防災科学技術研究所で発表される地震計データであります。
このデータの詳細な取り扱い方、グラフの見方など基本的な分析マニュアルもお伝えします。
さらに東日本大震災、北海道胆振東部地震、デンバー地震などの過去の
自然では説明のつかない地震、人為的に誘発された地震の例をもとに傾向を読み解きます。
掴んだ傾向をもとに、今回の能登地震の検証をはじめています。
停電まであった地震前日大晦日の「北陸宇出津変電所３回爆発音」の真相解明に繋がる可能性のある情報もお伝えします。
これらすべて本来であれば地震学などの専門家の出番と思いますが
東日本大震災をはじめその他多くの不可解な地震において、その検証は正しく進んでいるとは言い難い状況であり、専門家にまかせるといった時代は終わったのかもしれません。
自然共生党としては、コロナワクチン同様に自らが専門家に近づくべく勉強し
災害を未然に防ぐ本質的な解決に向かって取り組んでまいります。
【過去の活動例】
第6回地球深部探査船「ちきゅう」は人工地震兵器か？ 2023.5.14
https://www.nicovideo.jp/watch/sm42289474
【脱医療洗脳】生物兵器ワクチン反対、奴隷マスク拒否、 WHO脱退の戦いは基本的人権を守るための全体主義との戦い。マスク降機訴訟。WCH議連3回目。日米合同委員会は国際法違反、憲法違反
真田信秋 日本国独立宣言論 キンドル出版
https://www.amazon.co.jp/dp/B0CT86DX9G/
「超党派ＷＣＨ議員連盟総会で明らかになった決定的な問題。議会に重要事項を審議する権限がない。国民の命は売り渡すことが既定路線。国民のための国は存在しない。パンデミック条約と国際保健規則を許すな」
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43034102
接種後死者数357万人 東北大震災以来2年連続平均寿命低下に影響確実。
公衆衛生政策を最適化するための主権者が出すエグゼクティブオーダー、主権者命令案
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43306846
血液の闇、１億人がmRNAワクチン接種済みで血が汚れ、輸血リスクが未知の領域に！輸血は臓器移植と同じで拒絶反応が出る。輸血のほとんどは不要
https://www.nicovideo.jp/watch/sm41097163
続 https://www.nicovideo.jp/watch/sm41375532
続々 https://www.nicovideo.jp/watch/sm41885678
4回目 https://www.nicovideo.jp/watch/sm41920382
谷本先生の動画 強制降機控訴審第１回記者会見 2024.1.24
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43315020
及川幸久【X News】 WCH議連第三回総会ライブ
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43312526
【ニコ動同時掲載】生物兵器ワクチン反対、奴隷マスク拒否、 WHO脱退の戦いは基本的人権を守るための全体主義との戦い。マスク降機訴訟。WCH議連3回目。日米合同委員会は国際法違反、憲法違反
真田信秋 日本国独立宣言論 キンドル出版
https://www.amazon.co.jp/dp/B0CT86DX9G/
「超党派ＷＣＨ議員連盟総会で明らかになった決定的な問題。議会に重要事項を審議する権限がない。国民の命は売り渡すことが既定路線。国民のための国は存在しない。パンデミック条約と国際保健規則を許すな」
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43034102
接種後死者数357万人 東北大震災以来2年連続平均寿命低下に影響確実。
公衆衛生政策を最適化するための主権者が出すエグゼクティブオーダー、主権者命令案
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43306846
血液の闇、１億人がmRNAワクチン接種済みで血が汚れ、輸血リスクが未知の領域に！輸血は臓器移植と同じで拒絶反応が出る。輸血のほとんどは不要
https://www.nicovideo.jp/watch/sm41097163
続 https://www.nicovideo.jp/watch/sm41375532
続々 https://www.nicovideo.jp/watch/sm41885678
4回目 https://www.nicovideo.jp/watch/sm41920382
谷本先生の動画 強制降機控訴審第１回記者会見 2024.1.24
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43315020
及川幸久【X News】 WCH議連第三回総会ライブ
谷本誠一 第353回街頭演説 全体主義に逆戻りの地方自治法改正を阻止せよ！ 2024.1.22
政府は2023年12月21日の第33次地方制度調査会答申を受け、2024年1月26日に招集される通常国会に地方自治法改正案を上程しようとしています。 これは、大規模災害や感染症蔓延の非常時において、個別法がなくても政府が自治体に指示ができるというもので、自治体はそれに従わねばなりません。つまり、国と地方との対等性が非常時には特例的に崩され、中央集権体制、全体主義に陥ることになります。 しかも、非常時は内閣が決定するため、WHOの勧告と連動して、これまでの緊急事態より、強い権限が政府に集中することになり、人権蹂躙が起きるのは、コロナ禍の経験で明らかです。 2024年5月のWHAによるパンデミック条約や国際保健規則改正がもし成されなかった場合や、緊急事態条項創設を含む改憲が成就しなかった時に備え、地方自治法改正で予め担保を取っておこうとする岸田政権の意図が見え隠れしています。
第６回 人工地震を陰謀論と片付けるなかれ！ 2024.1.11
（※2024/1/11(木) 21:00開始 放送のアーカイブになります。）
能登半島地震での被災者の方々に対し、心よりお悔やみ申し上げます。
今回悩み悩んだ結果「人工地震」シリーズを３回に分け生放送することにしました。
※後日無料アーカイブ投稿あり
元旦早々に発生し、不可解な点もあることから「人工地震」がTwitterトレンドにあがっておりましたが
十分な検証が足りないまま、”自然”なのか”人工”なのかという結論だけが過熱してしまい
市民が分断されてしまった感すらあります。
「人工地震兵器は軍事的常識」と国会で総務政務官が答弁していたことなどからも
能登半島地震が人工地震か自然地震かは、あらゆる可能性を考慮しつつ慎重な分析が必要です。
これもワクチン同様に本来であれば地震学や地質学の専門家の出番と思いますが
東日本大震災には不可解な点が多々あったにも関わらず、その検証は進みませんでした。
その為自然共生党としては、ワクチン同様に自らが専門家に近づくべく
勉強し理解を深める必要があると考えます。
仮に人為的な部分が発見できれば、災害を牽制することで防げる道も出てくるかもしれません。
真の原因を明らかにしていくことで
本当の意味で被災者支援に繋がっていくものと考えておりますので
どうぞよろしくお願いいたします。
【過去の人工地震関連動画】
第6回地球深部探査船「ちきゅう」は人工地震兵器か？2023.5.14
https://www.nicovideo.jp/watch/sm42289474
23年6月29日配信：真田信秋LIVEチャンネル 高橋清隆先生をお迎えしてメディア廃絶論を伺う 全編
タイムシフト公開の期限が切れましたので、こちらで公開いたします。
本日の予定 反ジャーナリストの高橋清隆先生をお迎えして
テーマ：メディア廃絶論を伺う テレビを捨てよ、新聞を解約せよ！
テレビを消せばウイルスは消える。テレビを消せば社会問題は消える！
メディアと決別し、人間本来の豊かな人生を送ろう
注）43分ごろの言い間違い：消費税は間接税ではなく、消費税は直接税です！
謹んでお詫び申し上げます。
全編ご覧になりたいかたは、ニコニコチャンネルより会員登録お願いもうしあげます。
https://live.nicovideo.jp/watch/lv341823214
前半：オープン配信 60分
冒頭の挨拶 高橋さんのプロフィール紹介
植草一秀氏、亀井静香氏、山本太郎氏に関する取材
谷本誠一先生とのマスク降機訴訟/ノーマスク学校宣言
ボトムアップ活動が社会を変える
休憩：10分
後半：会員向け配信 50分
メディア論（メディアの歴史） メディアはカルト権力のプロパガンダ装置
ムーンショット計画は人間廃止計画 不安洗脳を脱し現実環境に生きよ！
日航123便墜落事件について(聞きそびれました)
公開文書を武器とした戦い方
今後のLIVE配信の予定
23年6月22日配信：真田信秋の多事争論LIVE コロナ茶番総括、医療洗脳を脱せよ！ 全編
タイムシフト公開期限が切れましたので、こちらで公開いたします。
キーとなるグラフなどはブロマガにて公開しております。
20年の超過死亡はマイナス8300人でした（訂正）
https://ch.nicovideo.jp/sanada-nobuaki/blomaga
前半 オープン配信
今後のチャンネル運営方針（予定）
コロナ茶番を振り返る 脱洗脳の重要性、言論統制の理解
コロナ茶番総括、生物兵器ワクチンによる被害試算（超過死亡、平均寿命減少）
虚構のウイルス学、三大ガン治療殺人
休憩（10分程度）
後半 会員様向け配信
私の歩いてきた道（他の出版作品なども紹介）
血液の闇、コロナ茶番の目的
今後のLIVE配信の予定
【訂正】
mRNAワクチンは接種後に48時間たてば献血できると赤十字のサイトに記載があります。
1時間40分ごろの資料で、2週間と記載していますが、48時間です。
https://www.jrc.or.jp/donation/about/refrain/detail_08/
第４回 ワクチン開発・生産体制強化戦略の狂気 2023.12.19
政府・メディア・厚労省がコロナを怖いものであると喧伝することで推進されてきたコロナワクチン。
膨大な数の死者・重篤者・後遺症。健康な人を次々に病気に陥れ、病院では原因不明とたらい回しの惨状。
それでも何故か日本だけが未だに７回目の接種などが行われ
さらに新しいタイプのワクチン開発・生産体制強化する戦略が進んでいます。
今回の配信ではそもそもこのワクチンとは何なのか？
いったいどのような成分でできているのか。
世界におけるあらゆるタイプの専門家の発言に注目しながら
接種廃止、または国民に接種を止めさせるにはどのようなことに注目すべきか。
自然共生党 谷本誠一代表の発表をベースに皆さんからも質問を受け付けながら共に探っていきました。
食と医療とデジタル社会の罠 in広島 質疑応答 2023.8.11
現役ITエンジニアのオーレリィ女史と谷本誠一自然共生党代表によるコラボ講演直後の質疑応答です。
マイナンバーカードの危険性と食料危機が講演テーマでした。
第3回 WHOの対抗組織 WCH 2023.12.6
パンデミック条約シリーズ第３弾となります。
WHOの運営財源は加盟国からの負担金よりも、民間の製薬関連企業・団体から多額の寄付によって賄われており、完全な利益相反となっています。
それに対抗する組織としてWCH（世界保健協議会）が２０２３年９月にイギリスにて設立。その日本支部WCHJも同月に東京で発足しました。コロナ禍での誤った対策を糺すことがその使命です。
続いてそれらの運動を支援する形で、同年１１月には超党派WCH議員連盟（仮称）が設立。早速１２月には、パンデミック条約やIHR（国際保健規則）改正について、衆議院厚労委員会で質疑が行われました。ところが、武見敬三厚労相の答弁は驚くべきものだったのです。
第２回 国際条約と日本国憲法との関係 2023 12.4
パンデミック条約をテーマにした第２弾です。
条約可決や国際保健規則が改悪されたとしても、日本国憲法は国際法規より上位なので、そんなに心配することはないとの楽観論が渦巻いています。
ところが、日米安保条約が絡んだ１９６３年の砂川訴訟判決では、最高裁が日米合同委員会の指示で、憲法判断を避け、住民敗訴を言い渡した悪しき判例があるのです。
それだけでなく、現在衆参両院の憲法審査会で議論が進められており、岸田首相は自身の任期中に改憲を行うと豪語しています。
自民党改憲草案では、緊急事態条項が新設されており、WHOが医学パンデミックを発出すれば、基本的人権が保障されなくなります。
【脱医療洗脳】政治を使い国民の血税で国民の健康を破壊し、荒稼ぎする医産複合体マッチポンプ商法！倫理なき政治家と医者を厳罰に！ HPV定期接種化推進の狂気
「HPVワクチン推進議員連盟」の犯罪的行為
https://www.asahi.com/articles/ASRCY6R57RCYUTFL01N.html?fbclid=IwAR1uSBlTR9a6_BPZF0-EX1WfpQmDoNE2WlPcZqUF6-WSZf_HRT7tPrE4KfI
「予防効果の持続期間は確立していない」「進行予防効果は期待できない」とも明記してます。
https://t.co/Vp3uWdSC5x
「厚労省さんの人口動態統計月報年計(概数）の概況のP21 子供たちは悪性新生物より自殺で死んでいます。
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai21/dl/gaikyouR3.pdf
子宮頸癌ワクチン｜中村 篤史/ナカムラクリニック
https://note.com/nakamuraclinic/n/nfc7393d494c9
23年9月16日
医学不要論。9割の医療は有害無益。45兆円の医療で医原病を患う日本人。医療マフィア、医師会が政治を買収し生物兵器ワクチン、その他毒薬を服毒させる恐怖社会
https://www.nicovideo.jp/watch/sm42767445
自民党の政治団体2.5億円、自見英子1.5億円、岸田1400万円、武見1100万円、麻生は5050万円などの金額
https://www.tokyo-np.co.jp/article/277327
弱毒尾身型コロナに、緊急承認された塩野義のコロナ新薬 劇薬は妊婦には打てない！ なぜコロナワクチンは妊婦に推奨されたか。承認前から自治体に連絡ありの出来レース 製薬業界から甘利氏への献金
https://www.nicovideo.jp/watch/sm41438369
ゾコーバ添付文書
https://www.mhlw.go.jp/content/11123000/001015260.pdf
東京新聞WEBの23年12月7日 新型コロナ「発熱外来」補助金で医師が荒稼ぎ
https://www.tokyo-np.co.jp/article/294423?fbclid=IwAR1AH-eh7swOALgcUGe8lvQC3iy55bfNXnvOg7jcRrBIDs2MUZ4CEY5ErFo
真田信秋 日本国独立宣言論 私は独立を宣言する！ キンドル出版
https://www.amazon.co.jp/dp/B0CT86DX9G/
第１回 パンデミック条約と国際保健規則 2023.11.29
２０２４年５月にWHO年次総会で予定されている、パンデミック条約案と国際保健規則（IHR）の大幅改正案の採決。これがどれほど危険なのか、その概要を知ることが肝要です。
また、パンデミック条約は締約国の２／３が可決に必要ですが、IHRは１／２でハードルが低いのです。
しかもIHRの方が、WHOの拘束力が強まり、国家主権の喪失がより明確です。その上、個人の尊厳、人権、基本的自由の文言も、条文から削除される懸念が拭えません。
ということは、WHOの新の狙いはIHR改正が本命であって、全世界をPCR、マスク、ワクチン接種に関して指揮下に置こうとするものです。